プレスリリース配信サービスは、企業や個人のプレスリリース配信をサポートしてくれるサービスです。
主なサービス内容には下記のようなものがあります。
- 保有メディアへのプレスリリース掲載
- 提携メディアや個人記者・専門家へのプレスリリース送付
- 配信サービス事業社のサイト上への掲載
- プレスリリースの原稿作成代行
- プレスリリースの原文翻訳・海外メディアへの配信
- プレスリリース配信後の効果測定
以下、プレスリリース配信サービスについて、それぞれの特徴や機能、料金を紹介します。サービスの選定に際して、活用メリットや選び方などの詳細を確認したい方は、選定ガイドをご参照ください。
本記事では、プレスリリース配信サービスについて、その役割や活用メリット、サービス比較のポイントを紹介しています。
プレスリリース配信サービスとは
プレスリリース配信サービスとは、プレスリリースの一斉配信サポートを行なってくれるサービスです。自社との繋がりの有無に関わらず、大手媒体やさまざまなジャンルのメディアにプレスリリースを配信することができます。
配信サービスによって保有・提携しているメディアリストが異なりますが、発信する内容や自社事業の領域に応じて適切なメディアの抽出・選定が可能です。その情報を欲しているであろうメディアや記者・編集者に一斉にプレスリリースを届けられるため、ミスマッチを減らしつつ新しい接点を生み出し、メディア掲載や取材の機会創出にも繋がります。
また、最近は、一般ユーザーが情報収集の場として、プレスリリース配信サイトを活用することも少なくありません。報道機関やメディア関係者だけでなく、一般ユーザー（消費者・業界著名人・専門家）にも情報を届けたい場合にも配信サービスの利用は有効です。
プレスリリースの配信方法
プレスリリースの配信方法には、配信サービスを利用する以外にも、メール・FAX・郵送などで自社のメディアリストに個別配信する方法があります。しかし自力で配信を行う場合、自社でアプローチできるメディア数にも、1日で配信できる数にも限りがあるものです。また配信先が多ければそのぶん工数・人件費がかさみます。
ただし、各メディアとの関係性やメディアの種類・カテゴリーに応じて、リリース内容を個別でカスタマイズできるというメリットもあるため、広報予算や目的に合わせて一斉配信サービスと自社での個別配信を使い分けるのも一手です。
プレスリリース配信サービスの利用手順
プレスリリースがメディアや生活者のもとに届くまでには、「作成」→「配信」→「シェア」の3ステップを踏みます。プレスリリース配信サービスが担うのは主に「配信」のステップです。
- 申し込み～企業アカウント登録
- プレスリリース原稿を配信サービスのシステムに入稿
- 配信サービスが保有するリストから配信メディアや配信するタイミングを選定
- プレスリリースの配信
これに加えて、オプションやサポートを利用して、原稿チェックや原稿作成、配信サービスが運用する企業アカウントでのSNSシェアなどを依頼できるサービスもあります。
プレスリリース配信サービスの活用メリット
プレスリリース配信サービスを活用するメリットは以下の3点です。
- 自社リストの有無に寄らずさまざまなメディアにアプローチできる
- プレスリリース配信にかかる工数を大幅削減できる
- SNSやネットワーク上で多くの人にリーチしやすい
配信サービス以外にもプレスリリースを配信する方法はありますが、サービスの利用によってどのような効果が期待できるのかを紹介します。
1. 自社リストの有無に寄らずさまざまなメディアにアプローチできる
プレスリリース配信サービスでは、各サービス独自の大規模な配信ネットワークを形成しており、さまざまな種類と膨大な数のメディアやメディア関係者とのリレーションを持っています。配信サービスを活用することで、これまでに自社と繋がりがなかった大手メディアや新聞社、関係性が希薄だった業界媒体にもアプローチが可能です。
メディア保有数や提携パートナーはサービスによりけりですが、Webだけでなく、新聞・雑誌・テレビ・ラジオ・フリーペーパーまで幅広く、自社が蓄積してきたリストよりも遥かに広く多くのメディアにプレスリリースを届けることができるでしょう。
また闇雲に一斉配信するわけではなく、媒体の種類やカテゴリー、エリア、関連キーワードなどに応じて配信先を調整するため、企業が伝えたい情報を、その情報を必要としているメディアに届けることが可能です。
配信したプレスリリースがメディア関係者（記者や編集者）の目に留まれば、取材のきっかけとなったり、拡散力のあるメディアのニュースとして取り上げられたりする可能性もあります。プレスリリースをただ多方面に配信するだけでなく、その先のリーチを拡大しやすくする施策としても配信サービスの活用は有効です。
2. プレスリリース配信にかかる工数を大幅削減できる
メールやFAX、郵送、直接持ち込みなどのローカルなアプローチと比べて、配信サービスは、圧倒的に広くスピーディーにプレスリリースを配信することができます。
自力でプレスリリース配信を進める場合、まず自社のメディアリストの中からリリース内容に応じて配信先を選定し、関係性に応じてメールやFAXで、また各社の問い合わせフォームなどからプレスリリースを送付します。掲載する場所の決定や掲載スケジュールの調整、メディア関係者への連絡や交渉も必要になるでしょう。
個別で内容や配信方法をカスタマイズできることはメリットですが、プレスリリースを作成してから配信完了までにかなりの時間と工数を要することがネックとなります。
しかし配信サービスであれば、掲載メディアと配信方法、予約配信のスケジュールなどが管理画面上で容易に調整でき、一括操作も可能です。人手をかけずに入稿から配信まで一気通貫でプレスリリースの一斉配信を行えます。
3. SNSやWebサイト上で情報が届きやすい
プレスリリースの配信サイトは、報道機関やメディア関係者だけでなく、一般ユーザーを含めた情報収集プラットフォームとなっています。
記者や編集者などメディア関係者が配信サイト上で検索をかけ、ヒットした自社のプレスリリースからメディア掲載や取材に展開することも珍しくありません。
また、配信したプレスリリースがブログやSNSでシェアされることがあれば、より多くの人に情報を届けられるでしょう。拡散力を持つ業界著名人やインフルエンサーの目に留まれば、認知拡大の起爆剤ともなります。配信サービスのプラットフォームを上手に活用しましょう。
プレスリリース配信サービスの選び方・比較ポイント
プレスリリース配信サービスを選ぶ際に確認すべき3つのポイントを紹介します。
- 掲載メディアの種類や数
- 配信費用・料金体系
- オプションやサポートの手厚さ
1. 配信メディアの種類と数
プレスリリース配信サービスの比較検討を行う上で、まず最初にチェックしておくべきは、配信先のメディアの種類や配信数です。どの配信サービスがどういった業界や媒体種別に強いのか、自社が情報を届けたいメディアが含まれているかを事前に把握しておきましょう。
2. 配信費用・料金体系
プレスリリース配信サービスの比較や料金プランの選定は、広報・PRがプレスリリース配信にかけられる予算範囲内で検討する必要があります。
配信サービスの料金プランは、1配信あたりの従量課金制、定額制や回数チケット制など、サービスによってまちまちですが、目安としては「1配信あたり3万円程度」が相場です。これを基本に課金に応じて、掲載保証メディア数や配信先リスト数が段階的に増加する料金体系を組んでいることもあります。
プレスリリース配信は、一度の利用では成果や費用対効果を見極めにくい側面もあります。条件付きの無料配信プランや本導入前のお試しプランが用意されているサービスであれば、いくつかのサービスを並行して試用し、感覚的な効果を比べてみるのも一手です。
3. オプションやサポートの手厚さ
プレスリリース配信サービスの中には、プレスリリース原稿の作成、チェック・校正、翻訳、SNSシェア、効果測定など、配信以外のサポートを提供しているものもあります。
多くは基本料金には含まれず追加オプションとなりますが、工数削減や成果アップも期待できることから、広報体制が整っていない企業や、まだノウハウが十分でない企業は、オプションやサポート体制が充実したサービスを視野に入れましょう。
広報やリリース配信に関するノウハウを蓄積しながら、成果を高めていくことができれば、中長期的に見て費用対効果も高まります。