【2023】社内SNSを徹底比較!機能や価格・選び方を解説


社内SNSは、場所や時間の制約を受けずに情報発信ができる特性を持つSNSを、企業向けにカスタマイズしたコミュニケーションツールです。社員同士の素早い情報共有や意見交換、ナレッジの共有やノウハウの蓄積、全社お知らせや社内ポータルの代替など、さまざまな活用方法があります。普段の業務で関わることが少ないメンバー同士が、拠点や部署を越えたコミュニケーションを取って組織の一体感を高めるのも狙いの1つです。

社内SNSで注目のサービス
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株式会社gamba
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株式会社セールスフォース・ドットコム
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Microsoft Yammer
日本マイクロソフト株式会社
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社内SNSの比較・レビュー

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gamba!

株式会社gamba
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4人が「利用した」しています。
gamba!は、株式会社gambaが提供する社内SNSです。これまでに15,000社の導入実績があり、97%が利用を継続しています。日報管理に特化した社内SNSで、日報に関するさまざまな機能によって読む側・書く側の負担を軽減させます。データ容量が無制限かつサイズが大きいファイルも送信可能なため、複雑な情報共有も行うことができます。また、KPI管理機能により目標の進捗をグラフで確認できるため、営業部門の成績把握に役立ちます。

特長

  1. 15,000社が導入し、97%が利用を継続している実績をもつ
  2. KPI管理機能で目標進捗を詳細に確認できる
  3. 容量無制限で複雑・大量な情報でも共有可能

プラン・価格

  1. 月額費用
    980円/月額
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Chatter

株式会社セールスフォース・ドットコム
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Chatterは、株式会社セールスフォース・ドットコムが提供する社内SNSです。同社が提供するCRM「Sales Cloud」の一つの機能として含まれています。グループディスカッション機能で複数人とファイルや動画などの多様な情報共有が可能です。フィード機能により案件進捗や各申請の承認などさまざまなプロセスにアクセスし操作できるため業務効率が向上します。また、フォロー機能による手動の情報表示や、アクティビティから自動収集される情報表示などの機能により、必要な情報を最新で受け取ることが可能です。

特長

  1. 世界シェアNo.1のCRMの機能のひとつ
  2. 多機能な共有ツールでチームのイノベーションを加速させる
  3. フォロー機能とおすすめ機能により情報収集を効率化させる

プラン・価格

  1. 初期費用
    0円
  2. Essentials
    3,000円/月額
など
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Microsoft Yammer

日本マイクロソフト株式会社
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72人が「利用した」しています。
Microsoft Yammerは、日本マイクロソフト株式会社が提供する社内SNSです。同社が提供するグループウェア「Microsoft 365」に統合されているシステムで、組織全体に向けた情報発信を行い組織内の連携を高めます。Microsoft 365アプリである「Microsoft Teams」や「SharePoint」などのアプリとシームレスに連携し、ファイルの共有や作成、編集をMicrosoft Yammer上の会話から直接行うことが可能です。セキュリティは、Microsoft 365と同レベルを有し、コンプライアンス、管理機能によってデータを保護します。また、アクティビティを分析して影響度の測定も可能です。

特長

  1. グループウェア「Microsoft 365」に統合されている社内SNS
  2. Microsoft 365アプリとシームレスに連携し、業務の効率化を図る
  3. 高いレベルのセキュリティ、コンプライアンス、管理機能でデータを保護

プラン・価格

  1. 初期費用
    0円
  2. Office 365 E1
    870円/月額
など
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Talknote

Talknote株式会社
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36人が「利用した」しています。
Talknoteは、Talknote株式会社が提供する社内SNSです。細やかで頻繁な情報のやり取りを促すよう考えられています。社員の稼働状況やパフォーマンスの把握を行い、離職を防いだり社内エンゲージメントを上げる支援を行います。会社への関与度合いやオーバーワークの状況など、人では気づけない「ヒト」の課題をテクノロジーの力で検知し対策できる機能も備わっています。タイムライン機能やスレッド機能もあり、情報がSNSのように確認しやすく約10,000社のさまざまな業種で活用されているツールです。

特長

  1. 離職を防ぎ社内エンゲージメントを上げるコミュニケーションツール
  2. テクノロジーで「ヒト」を見える化する
  3. SNSようにタイムラインで情報を確認しコミュニケーションできる

プラン・価格

  1. 初期費用・月額費用
    問い合わせ
  2. オプション
    問い合わせ
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社内SNS
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Qiita team

Increments株式会社
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Qiita teamは、Increments株式会社が提供する社内SNSです。情報共有ツールとして業種・業態の垣根を超え累計5,000チーム以上で利用されています。Qiita Team for SlackやTrello Power-Up for Qiita Teamなど外部連携機能によって、チーム・組織内での知識の属人化や生産性向上を図ることができます。議事録、日報などの一般的な情報はもちろん、開発チームがMarkdownでドキュメント作成をしたり、営業チームが企業事例を作成したりと、公開したいメンバー、チームに対して共有が可能です。

特長

  1. 業種・業態の垣根を超え累計5,000チーム以上で利用
  2. SlackやTrelloなど外部連携機能を公式でリリース
  3. Markdown記法に対応、フィードで共有するシンプル設計

プラン・価格

  1. 初期費用・フリープラン
    0円
  2. Microプラン
    1,520円/月額
など

社内SNSの選定ガイド


社内SNSとは

社内SNSは、場所を選ばない情報発信や新しいコミュニティの形成、関係性の構築・醸成といったSNSの特性を、企業向けにカスタマイズしたコミュニケーションツールです。

twitterやFacebook、Lineなどプライベートで使用するSNSのような、使いやすいインターフェースとコミュニケーションのリアルタイム性をそのままに、アカウント管理や暗号化通信などの強固なセキュリティ対策も整っており、各社員が企業コミュニティ内で手軽に情報発信を行うことができます。

テキストチャットのほか、音声・ビデオ通話やファイルの送受信などの活用により、素早い情報共有と部署や役職を越えた交流の機会を生み出すことができ、オフィスのリフレッシュスペースのようなコミュニケーションの場をWeb上で再現することが可能です。

また、部門別やテーマ別のチャットグループを作成することで、個人のナレッジ共有や仕事のノウハウの蓄積、業界ニュースや社内報の情報発信、仕事以外の雑談交流の場としてなど、幅広い活用方法が見出せます。

社内SNSを活用すると、普段、仕事で関わりの少ないメンバー同士がコミュニケーションを取ることで、組織の一体感を高め、またさまざまな視点から新しいアイデアが生まれることにも繋がるでしょう。

社内SNSとビジネスチャットの違い

社内SNSと混同されやすい企業向けのコミュニケーションツールに、ビジネスチャットがあります。ビジネスチャットもコミュニケーションを活性化するという役割を持つツールですが、社内SNSとは「利用される目的や活用シーン」が異なります。

まず、社内SNSは、特定のプロジェクトや業務に直接関係がないお役立ち情報、個人が持つナレッジ・仕事ノウハウ、全社お知らせなど、社内の不特定多数または全体に向けた情報発信を行います。

各グループは、カテゴリー分けされた掲示板のような役割を持ち、全社員が閲覧できる状態にしておくことで、必要に応じて各自が参照にすることが可能です。

一方で、ビジネスチャットは、主に社内外のあらゆるビジネスシーンで発生するコミュニケーションにおける、スピーディーな情報共有や意思決定を目的として設計されており、プロジェクトや業務ごとにグループ分けをし、グループ内の特定の相手と情報を発信し合います。

社外とのやり取りや機密情報の取り扱いなどクローズドな情報共有にも向いており、サービスによっては業務管理やタスク整理など、業務の効率改善・生産性向上に繋がる機能を備えています。

ビジネスチャットに全体発信のグループを設けることで、社内SNSと同等の役割を持たせることもできますが、取り扱う情報や活用ルールなどを明確にしておいたほうがいいでしょう。

以下に、ビジネスチャットと社内SNSの違いをまとめます。

ビジネスチャット社内SNS
情報発信の相手社内のプロジェクトチーム
取引先の相手
社内の従業員
グループ分けプロジェクトチーム
業務目的
会社全体
部署や職種
情報のジャンル
得意領域情報管理・タスク整理
社外関係者や取引先とのやり取り
外部アプリケーションとの連携
クローズドな情報共有
全体への情報周知・告知
目的コミュニケーションの業務最適化による業務効率の改善・生産性向上社内コミュニケーションの活性化
社員のエンゲージメント向上
活用シーンプロジェクト進行・タスク管理・情報共有
Eメールの代替ツールとして
外部のビジネスツールと連携させた情報共有のプラットフォームとして
社内ポータルの代替
部門ごとの掲示板・告知板
個人のノウハウ・ナレッジの共有
業界ニュースの共有

このように、社内SNSとビジネスチャットは、企業向けのコミュニケーションツールとしての機能こそ類似しているものの、利用する目的が大きく異なります。

そのため、コミュニケーションツールの導入を検討する場合は、目的に合わせてどちらかを選択するか、もしくは用途の明確な線引きをして両者を使い分けることをおすすめします。

社内SNSの導入・見直しポイント

近年、フレックス勤務や在宅勤務といった柔軟な働き方が一般化してきましたが、その一方で、社員同士のコミュニケーションが希薄になりがちという新たな課題も生まれています。

また2020年の新型コロナの影響により、半強制的にテレワーク制度が導入され、「意識しなければ業務上での最低限のやり取りしか生まれない」「各従業員の近況や稼働状況が把握しきれない」といった状況から、急遽何らかのコミュニケーションツールを導入したという企業も少なくありません。

社内SNSの導入や活用法を検討するにあたり、企業が見直すべきポイントは以下の通り。

企業の見直しポイント
  • 在宅勤務やリモートワークが増え、社内のコミュニケーション不足が加速している。
  • 緊急連絡の手段が電話やメールしかなく、伝え漏れが生じたり、確認が遅れることがある。
  • コミュニケーションツールをビジネスチャットで1本化しているが、業務と直接関係のないテーマを投稿しにくい空気がある。
  • 従業員数が多く、誰が何をしているのかリアルタイムで把握しにくい。
  • プロジェクトや業務目的別にグループ分けをしているビジネスチャットでは、部署横断のコミュニケーションが生まれにくい。
  • 一般的なSNSの業務使用は、セキュリティやコンプライアンス面で不安がある。
  • 社内SNSを導入したいが、種類が多すぎて選び方がわからない。

社内SNSの導入効果

社内SNSを導入することで企業が得られる効果には、次のようなものがあります。

社内SNSの導入効果理由:社内SNSができること
迅速な情報共有・投稿・閲覧ともにストレスなく利用できるため、些細な情報でも積極的に発信しやすく、コミュニケーションの質・量がともに向上する。
・社内情報を一元化することができ、過去のやりとりも簡単に検索できる。
・離席中でもやり取りが記録に残るため、コミュニケーションの抜け漏れがなくなる。
・複数デバイス対応により、時間や場所を問わずメッセージの確認や対応ができる。
・必要に応じて音声・ビデオ通話をすぐに起動できる。
社内コミュニケーションの活性化・ちょっとした確認事項やフランクなやり取りが気軽にできる。
・普段業務で関わりがない社員同士が、部署や拠点を越えてコミュニケーションが取れる。
・業務と直接的には関係ないが、個人ナレッジや仕事ノウハウなど有益な情報を積極的に発信できる。
従業員エンゲージメントの向上社内コミュニケーションの活性化により、社員の承認欲求が満たされる。
他の社員の行動や思考、社内での活躍情報を見聞きし、刺激を得やすくなる。
業務効率化による仕事へのコミット量の増加
業務上のやり取りだけでは得られない新たな気付きや学びを得ることがある。
労働生産性の向上・これまでメールの作成やチェック、整理に費やしていた時間的コストを削減し、リソースを有効活用できる。
・情報共有のラグが少なく、違う相手に何度も同じ内容を伝えなくてもよくなる。
・予期せぬ事態(電車の遅延や災害)でも業務上の素早い対応・判断が可能になる。
・情報が全てオープンになることにより、「言った・言わない」が発生しない。

社内SNSの機能

自社に最適な社内SNSの必須条件の1つは「自社に必要な機能が備わっていること」です。自社に不可欠な機能もあれば、それほど優先度の高くない機能もあるでしょう。また、便利な機能でも使いこなせなければ、かえってストレスになったり、生産性を下げてしまう可能性もあります。

社内SNSには、ビデオ会議やタスク管理など、ビジネスチャット寄りの機能が含まれるものもありますが、目的やメイン用途によってビジネスチャットと使い分けた方が管理しやすいです。

導入後に、必要な機能の不足が発覚したということが起こらないよう、あらかじめ社内SNSの代表的な機能を確認しておきましょう。

特に活用されている人気の機能

  • スマートフォン対応:モバイルブラウザまたは専用アプリを通じて、スマホやタブレットから社内SNSを利用できる。
  • 1対1/グループでのチャット:特定の相手との個別チャットルーム、指定した複数人とのグループチャットルームを作成できる。
  • ファイル共有・添付:チャット内へのファイル投稿、または、コメントとともにファイルを添付することができる。
  • テンプレート登録:社内報や日報、議事録などフォーマットのある投稿にテンプレートの登録・呼び出しができる。
  • デバイス制限:会社が許可した(管理下にある)デバイスのみ、ログインできる。

※ソフト種別や推奨環境と合わせて、製品の絞り込み検索をご利用ください。

社内SNSの基本機能

  • 1対1チャット(1対1):特定の相手と個別のチャットルームを作成できる。
  • グループチャット:指定した複数人のチャットルームを作成できる。
  • 社外コミュニケーション:社外メンバーをチャットルームに招待することができる。
  • ファイル共有・添付:チャット内へのファイル投稿、または、コメントとともにファイルを添付することができる。
  • メンション・メッセージ受信通知:新規メンションや自分宛てのメッセージが届いた際にメールやスマホアプリに通知が届く(プッシュ通知)。
  • 既読・未読確認:投稿したメンション・メッセージの既読・既読状況を確認できる。何人に読まれたか、誰に読まれたかまで把握できるツールもある。
  • 情報検索:投稿者・日付・フリーテキストなどからメンションの検索ができる。
  • コメント・リアクション:メンションに対しての返信やコメント、絵文字リアクションを付けることができる。

内部統制・セキュリティ対策の強化

  • ユーザー管理:社内SNSを使用する管理者・従業員の登録・削除を行う。
  • ログ出力(チャットログ):いつ、誰が、どんな操作を行ったかが記録・管理できる。
  • デバイス制限:会社が許可した(管理下にある)デバイスのみ、ログインできる。
  • SSL・AES暗号化:ネットワーク上の通信データを暗号化し、悪意ある第三者による盗聴や情報の改ざんを防止する。
  • 利用権限機能:ユーザーごとに機能の操作権限を設定できる。
  • ニ段階認証:ログイン時にID・パスワードだけでなく、登録した電話番号へ送信した確認コード入力などの本人確認要素を設定し、なりすましを防ぐ。
  • 外部SNS接続制限:導入した社内SNS以外の外部SNSサービスの利用・アクセスを制限する。

サービス特有の便利機能

  • タスク管理:タスクの作成・共有のほか、チーム内での指示・依頼ができる。
  • 音声・ビデオ通話:チャットルーム内で音声・ビデオ会議を起動することができる。
  • テンプレート登録:社内報や日報、議事録などフォーマットのある投稿にテンプレートの登録・呼び出しができる。
  • アンケート:社内の簡易アンケートや忘年会などの日程調整に活用される。
  • モバイルアプリ対応:スマホやタブレットの専用アプリが準備されている。
  • 外部サービスとの連携機能:グループウェアや勤怠管理システムなど業務システムとの連携。

自社に最適な社内SNSの選び方

数多く存在する社内SNSツールは、それぞれが持つコンセプトによって細かい仕様や拡張機能が変わってきます。

そのため、各サービスに対する満足度や評価は、その企業が求めているもの、重要視している条件と合致しているかによって変化します。

以下、3ステップで自社のニーズに合った社内SNSツールを選定することができます。

自社に最適な社内SNSを選定する3ステップ
  1. 社内SNSの導入目的・自社の課題を明確にする
  2. 自社の状況・ニーズにあった社内SNSを絞り込む
  3. トライアルを活用し、社内SNSを1つ選定する

ステップ1. 社内SNSの導入目的を明確にする

まず、社内SNSを使って何を解決したいか、主にどんな用途で使用したいかを明確にし、そのために必要となる機能やサービスの要件を洗い出します。

現状で、コミュニケーションの障壁となっている原因や、どういったところで情報共有のロスが発生しているか、自社の具体的な課題を分析してみましょう。

例えば、拠点間の連携を強化したいのであれば、下記のような課題が考えられます。

  • 拠点ごとの活動報告や情報共有が漏れなく行えていない。
  • 拠点間の従業員がお互いのことをよく理解していない。
  • 拠点を越えて積極的にコミュニケーションを取る機会や手段がない。

上記の課題を解消するには、グループチャットやビデオ通話の基本的な機能が必要になるほか、日報や営業報告ツールとの連携、充実したプロフィール、投稿に対するコメント・リアクション機能があると有効です。

目的達成や課題解決のために必要となる機能を事前に見極めてから社内SNSを選定しないと、不要な機能が多く運用ルールを定めづらかったり、必要可能性の高い機能がそのサービスのラインナップに入っていないことが導入後になって発覚したり、といったことが起こりかねません。

以下、例として、想定される社内SNSの導入目的とそれに対応する機能をまとめます。

社内SNSを利用する目的必要となる機能
従業員同士の相互理解を深め、組織の一体化を醸成したい。・モバイルアプリ
・プロフィール設定
・アンケート・Q&A
・コメント・リアクション
・利用状況分析
社内のコミュニケーションツールを統一し、情報漏洩を防ぎたい。・チャットログの出力
・ユーザー管理
・アクセス・デバイス制限
・利用権限設定
勤怠管理や稼働状況の把握も行いたい。・ログイン時間管理
・勤怠管理システム・日報ツールとの連携
・日報機能
・タスク管理

ステップ2. 自社の状況・ニーズにあった社内SNSを絞り込む

自社に最適な社内SNSを選定する際には、必要な機能の他にも、仕様やサポート、料金などさまざまな留意点・判断基準があります。

以下は、社内SNSの選定時にチェックしておくべきポイントです。

社内SNSの比較・選定ポイント
  • ライセンス数(ユーザー登録数)と運用コストは妥当か。
  • 現在使用中もしくは使用予定の外部サービスと連携が可能か。
  • サービスのセキュリティレベルは自社の規程・基準を満たしているか。
  • 職種や年齢層に関らず全従業員が使いやすいものか、迷いなく操作できそうか。
  • 海外製品の場合、日本語での問合せ対応は可能か、窓口の対応時間帯は適切か。
  • 導入前、無料版やトライアル期間の利用が可能か。
  • 導入時、機能のカスタマイズや提案をしてもらえるか。
  • 導入後に受けられるサポートの範囲や経費は適切か。

必要不可欠な機能や条件に加え、できれば搭載したい機能、無くてもいいがあると便利な機能、といったように、自社が社内SNSに求めるものに優先順位をつけて整理し、サービスを絞り込んでいきましょう。

ステップ3. トライアル運用で最終決定

検討中の社内SNSサービスを自社で運用していくことができるか、実際に使用してみないとわからない部分もあるため、本契約の前には、トライアル運用や無料版の体験を行なっておくことを強くお勧めします。

いくら優れた機能が揃っていても、現場スタッフが使い方に手こずったり、使いにくいと感じた機能を活用せずに終わってしまったりすると、費用対効果が想定よりも下がってしまいます。

積極的な投稿や反応があってこそ効果が見込めるコミュニケーションツールですので、従業員全員がストレスなくツールを利用できるかどうかは、社内SNSを選定する上で非常に重要です。

まとめ

近年、フレックス勤務やテレワーク制度の推進などで、何らかのコミュニケーションの機会を設けようと社内SNSを導入する企業が増えてきていますが、その一方で「社内SNSが流行っているから」「連絡手段として便利そうだから」という理由で導入し、定着せずに終わってしまったというケースも少なくありません。

本記事のポイントを押さえて、どういった目的で社内SNSを利用するのか、運用していくにはどんなルールが必要かを整理し、自社が求める条件に見合う社内SNSを比較・検討していただければと思います。

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