オフィスコンビニは、オフィス内の一画に専用の冷蔵庫やケース、自販機などを設置し、従業員がドリンクやスナック、惣菜などの軽食を購入できるサービスです。
下記のような課題・ニーズを持つ企業で広く活用されています。
以下、オフィスコンビニサービスについて、それぞれの特徴や商品のラインナップ、利用料金、導入レビューを紹介します。サービスの選定に際して、オフィスコンビニの役割や選び方などの詳細を確認したい方は、選定ガイドをご一読ください。
本記事では、オフィスコンビニサービスについて、その役割や活用メリットをわかりやすく解説しています。また、サービスの比較検討時に押さえておきたいポイントも紹介していますのでぜひご参照ください。
オフィスコンビニとは、オフィス内の一画に専用の冷蔵庫やケース、自販機などを設置し、ドリンクやスナック、惣菜などの軽食を購入できるサービスです。実店舗と異なり、オフィス内で商品購入を完結できるため、従業員は天候や移動時間を気にせずに好きなタイミングで利用できます。
商品の補充やメンテナンスはサービス提供者が行うため、企業の運用負担を抑えられることが特徴で、導入のしやすさから福利厚生の一環として取り入れる企業が多いです。また、従業員の食生活のサポートやコミニケーション活性化など、従業員満足度の向上を目的として幅広く活用されています。
オフィスコンビニの導入には、以下のようなさまざまなメリットがあります。
オフィスコンビニは、オフィス内で利用時間帯の制限がなく、好きなタイミングで商品が購入できます。
実店舗のコンビニは、同じ休憩時間に人が集中しやすく、レジが混雑することも多いです。食事の時間が短縮されたり、同僚と話す機会が減ったりすることもあるでしょう。オフィスからコンビニの距離が遠ければ尚更です。
オフィスコンビニを導入することで、外出が不要になるため、コンビニまでの移動時間やレジに並ぶ時間を削減でき、同僚とのコミュニケーションやリフレッシュの時間が増え、休憩時間を有効活用することができます。
誰もが利用しやすい福利厚生としてオフィスコンビニを導入する企業も多いです。レジャー施設の割引やレクリエーションの補助といった就業時間中に使わない福利厚生は、利用者が限定されたり、利用頻度にバラついたりと、不平等感や不満が生まれることもあります。
その点、オフィスコンビニは、各従業員が好きなタイミングで利用でき、非正規社員や不規則な労働時間の人でも、平等に恩恵を受けることができます。
また、商品の補充やメンテナンスはサービス提供者が行い、企業側の運用負担を抑えられることから、福利厚生サービスとしての導入ハードルも低いと言えるでしょう。
オフィスコンビニが提供している商品は、実店舗のコンビニの商品よりも低価格で購入できることが多いです。その理由としては下記2点が考えられます。
実店舗よりも低価格で購入できることから、従業員が進んで利用するようになり、満足度の向上にも期待できます。
オフィスコンビニの特徴の1つは、定期的に商品が補充され続けることです。常に一定数の商品が備蓄されている状態になるため、災害時の備蓄として活用することができます。
万が一、停電や災害発生によって、電車が止まり、帰宅困難になった場合でも、数日分の飲食物を確保できるため、従業員も安心できるでしょう。
オフィスコンビニを比較する際のポイントは下記4点です。
自社の現状課題や従業員のニーズなどを整理し、導入目的を明確にした上で、それぞれのポイントを押さえた比較検討を進めていきましょう。
オフィスコンビニの比較検討の際に、最初に確認すべきことは、自社に導入できるか否かを決める「サービス利用条件」です。
それぞれのオフィスコンビニには、「地域」「最低利用人数」「必要な設置スペース」などのサービス利用条件が設定されています。中には、オフィス内の総従業員数が10人以上でなければ利用できないものもあるので注意しましょう。
導入を決定した後に、利用条件を満たしてなかったとならないよう、事前に利用条件をチェックしましょう。
オフィスコンビニは、サービスにより提供商品やラインナップの入れ替わり頻度が異なります。
ひと口にオフィスコンビニと言っても、提供されるのは、ドリンクやスナックなどの軽食から、野菜や果物、お惣菜・お弁当まで幅広いです。商品やシリーズの入れ替わりも季節ごとやデイリーなど、さまざまな工夫が凝らされています。
商品ラインナップが固定されていると、社員が飽きてしまい、サービスの利用率が低下するかもしれません。商品をカスタマイズできるものもあるので、事前にアンケートを実施するなどして、社員の要望に合ったラインナップを準備できると良いでしょう。
現金、電子マネー、QRコード決済など、各サービスが対応している決済方法の種類や数も重要な検討ポイントです。
最近は、若年層を中心にスマホ決済（非接触決済、QRコード決済など）の利用率が高まり、現金を持ち歩かない人も増えています。
従業員の希望する決済方法がなく使い勝手が悪ければ、オフィスコンビニの意味を成しません。サービス利用頻度が低くならないよう、先立って従業員に決済方法のリサーチを行っておくと良いでしょう。
オフィスコンビニの提供タイプは、主にオフィス内の一画に商品棚を設置する「備蓄型」と、社員が商品を注文し、指定の場所まで配達してくれる「注文型」の二種類があります。
備蓄型の場合は、商品が補充されるタイミングを確認しましょう。品切れになったまま補充されなくては、オフィスコンビニとして機能しません。サービスによって補充タイミングが異なるため、「定期的に訪問して補充してくれるのか」「品切れになり次第補充してくれるのか」といった点に注意が必要です。
一方で注文型は、商品注文数の最低ロット、配達エリア、配達時間を確認しましょう。特に配達時間が限られていると、勤務時間によって、サービス提供を受けることができない社員がでてくる可能性があります。
自社の就業環境や従業員の要望に合わせて、適切なタイプを導入することが重要です。
