【2023】オンライン決済サービスを徹底比較!機能や価格・選び方を解説


オンライン決済サービスは、インターネットブラウザやスマホアプリで決済を完了させるシステム、またはその決済処理システムを提供するサービスです。支払い処理、顧客の支払い情報の取得、取引承認・拒否の照会、支払いデータの発行など、オンライン上の決済処理を自動で行ってくれます。

また、クレジットカード決済・コンビニ決済・口座振替・キャリア決済など、複数の決済方法を導入できるサービスでは、取り扱いのある全ての決済の運用・管理・契約を一本化することが可能です。

以下、オンライン決済サービスについて、それぞれの特徴や機能、料金プラン、導入レビューを紹介します。サービスの選定に際して、決済システムの基本機能や代行サービスの内容、導入メリット、選び方のポイントなどを確認したい方は、選定ガイドをご一読ください。

オンライン決済サービスで注目のサービス
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楽天Pay
楽天ペイメント株式会社
4.6
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クロネコ掛け払い
ヤマトクレジットファイナンス株式会社
5
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イプシロン
GMOイプシロン株式会社
4
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オンライン決済サービスの比較・レビュー

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楽天Pay

楽天ペイメント株式会社
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636人が「利用した」しています。
楽天Payは、楽天ペイメント株式会社が提供するオンライン決済代行サービスです。クレジットカードやSuica、楽天が展開する他サービスからのチャージなど、複数の支払い方法があり、顧客満足度ナンバーワンを誇ります。楽天会員に登録していれば、簡単な4ステップですぐに利用を開始することができるため、利用者・導入企業ともに今後も増加してゆくことが見込めます。企業の導入費用は完全無料で最短翌日入金に対応しているため、コストをかけずに柔軟な資金繰りにも対応できます。

特長

  1. 顧客満足度No.1のキャッシュレス決済
  2. 楽天会員であれば簡単な4ステップで利用開始できる
  3. 導入費無料で最短翌日の入金が可能

プラン・価格

  1. 初期費用・月額費用
    0円
  2. 決済手数料
    3.24%〜
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クロネコ掛け払い

ヤマトクレジットファイナンス株式会社
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16人が「利用した」しています。
クロネコ掛け払いは、ヤマトクレジットファイナンス株式会社が提供するオンライン決済代行サービスです。与信から請求書発行、集金、入金管理および督促、未回収リスクといった掛売り業務をすべて代行するサービスで、1,200社以上の導入実績があります。与信審査は最短5分で完了し、初回取引時から掛売りが可能です。各拠点に営業担当が配置されており、オンラインのやり取りだけでなく直接訪問でコミュニケーションを取るため、円滑な情報共有を行えます。また、ヤマトグループの他のサービスと連携して請求書や納品書の簡単作成・送信や機密書類の溶解処理といったサービスも受けることができます。

特長

  1. 最短5分で完了する与信審査で、初回取引から掛売り対応可能
  2. 営業担当者による直接のコミュニケーションで情報共有が円滑
  3. ヤマトビジネスメンバーズなどの同グループサービスと連携し利便性を向上

プラン・価格

  1. 初期費用・請求書発行費用
    0円
  2. 月額費用
    10,000円/月額
など
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イプシロン

GMOイプシロン株式会社
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11人が「利用した」しています。
イプシロンは、GMOイプシロン株式会社が提供するオンライン決済代行サービスです。最短1営業日でカード決済を導入できるうえ、決済手数料以外は完全無料のプランも用意されている中小企業向けのサービスです。オプションとして2回締めによる入金サイクルの短縮や、売上連動型ビジネスカードサービスによる入金前の売上金をすぐに使用するといったことが可能になり、資金繰りにも役立ちます。また、イプシロン独自の診断ツールで最適な決済方法を発見したり、オンラインショップ運営支援サービスでショップ運営に必要なツールやサービスの知識を学んだりすることも可能です。

特長

  1. 決済手数料以外無料のカード決済を最短1営業日で導入できる
  2. オプションで入金サイクルの短縮や入金前の売上金の使用が可能
  3. 決済方法診断やオンラインショップ運営支援を無料で受けられる

プラン・価格

  1. スピード導入プラン(フリープラン)
    0円
  2. 決済充実プラン
    10,000円/月額
など
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ペイオニア

ペイオニア・ジャパン株式会社
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6人が「利用した」しています。
ぺイオニアは、ペイオニア・ジャパン株式会社が提供するオンライン決済代行サービスです。越境決済サービスに特化しており、国内と同じ手軽さで海外からの支払いの受取り・支払いをすることができ、Forbes Fintech50にも選出されています。現地法人を設立せず、海外の複数通貨の代金受取りが可能です。7つの外貨に対応しており、非常に低価格な手数料とスピーディな送金期間を提供しているため、コスト削減、業務効率の改善に繋がります。また、アカウントから簡単に海外取引先に請求、入金状況の追跡・管理が可能な請求サービスも利用することができます。

特長

  1. 現地法人を設立しなくても安全に外貨代金を受け取れる
  2. 低価格な手数料とスピーディな送金によってコストを削減
  3. アカウントから海外取引先へオンライン請求も可能

プラン・価格

  1. 初期費用・月額費用
    0ドル
  2. 請求サービスで受取り(クレジットカード)
    3%
など
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PAY.JP

PAY株式会社
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4人が「利用した」しています。
PAY.JPは、PAY株式会社が提供するオンライン決済サービスです。EコマースやSaaS、マーケットプレイス、オンライン予約、寄付、レジャー施設などさまざまなカテゴリーのビジネスに利用されています。初期費用や固定費は一切かからず、業界最低水準の手数料(2.59%〜)でご利用できます。決済利用開始までは、アカウント登録、本番利用申請、API組み込みの3ステップで行うことができ、最短2~3営業日で審査が完了します。また、1行のJavaScriptのみで、PC・モバイルに最適化された支払い画面を作ることができるチェックアウトや、モバイルに特化した支払い画面を簡単に生成するモバイルSDK機能によって支払い画面の作成を短時間で完了させることができます。

特長

  1. 業界最低水準の手数料(2.59%〜)で導入できるシンプルな決済サービス
  2. 簡単な3ステップでクレジットカード決済を導入可能
  3. 数行のスクリプトを入力するだけで実装可能

プラン・価格

  1. ベーシックプラン(フリープラン)
    0円
  2. プロプラン
    10,000円/月額
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オンライン決済サービスの選定ガイド


ECサイトやWebサービスの決済処理にはオンライン決済サービスの利用が便利です。

「自社サイトに決済システムを導入したい」
「対応する決済方法を増やして顧客の取りこぼしを防ぎたい」
「決済方法ごとに入金管理や返金対応をするのが大変」

オンライン決済サービスでは、クレジットカード・コンビニ決済・キャリア決済など、複数の決済方法に対応しながら管理を一本化することができ、適切な決済機関の比較検討や契約手続きも代行を委託することができます。

本記事では、オンライン決済サービスについて、その活用メリットやサービス内容をわかりやすく解説しています。また、サービスの選び方や比較のポイントも紹介していますのでぜひご参照ください。

オンライン決済サービスとは

オンライン決済サービスとは、ECサイトやWebサービスなどインターネット上での決済処理を完了させるサービスです。オンライン上の支払い処理、顧客の支払い情報の取得、取引の承認・拒否などを自動で行うことができ、飲食店や宿泊施設、美容院などの実店舗の事前支払いやデポジットにも活用されています。

主な決済手段は、クレジットカード決済・コンビニ決済・銀行決済(銀行振込・口座振替・ペイジー・ネット銀行など)・キャリア決済・電子マネー決済・後払い決済など種類が非常に多いです。

これらの決済手段を個別に導入・運用しようとすると、各決済機関との加盟店契約をはじめ、システムの導入や運用、入金管理など非常に手間とコストがかかりますが、オンライン決済サービスを利用すると、取り扱いのある全ての決済方法を一元的に管理・運用できます。

オンライン決済サービスの導入メリット

オンライン決済サービスを導入することによるメリットは以下の通りです。

  1. 決済機関の比較検討や契約手続きを委託できる
  2. 複数の決済方法の契約と管理を一本化できる
  3. 代金の未払いや不正取引のリスクを低減できる

1. 決済機関の比較検討や契約手続きを委託できる

決済方法を個別に導入する際、契約手続きにかかる期間や審査基準といった情報を決済機関ごとに収集し、比較検討を行う必要があります。

しかし、オンライン決済サービスであれば、自社の業態や事業のスタイルに適した決済機関の提案とともに、導入・運用にかかるコストの見積もりを提示してくれるため、比較・検討のための情報収集が必要ありません。

各決済機関に対する審査依頼や契約に関する手続きは、サービス会社が一括で行ってくれるので、申請書類請求や申請書類作成の手間を削減することが可能です。

2. 複数の決済方法の契約と管理を一本化できる

オンライン決済サービスでは、基本的に、自社とサービス会社のやり取りのみでオンライン決済に関する事務作業が完結します。

個別に決済機関を導入した場合、各決済機関とのやり取りや、決済機関ごとの売上管理は全て自社で行う必要があり、キャンセルに対する返金対応や料金未払いの場合の対応なども、各決済機関と連携して行わなければなりません。

しかし、オンライン決済サービスを利用すれば、各決済機関とのやり取りや決済処理をシステム上で1本化することができ、決済管理に関する事務コストを大幅に削減することが可能です。

3. 代金の未払いや不正取引のリスクを低減できる

複数の決済機関との契約を自社で行う場合には、顧客のクレジット情報を自社で管理する必要があるため、それぞれの決済システムに強固なセキュリティ対策が必要です。

オンライン決済サービスでは、セキュリティ精度の高い決済システムを利用でき、顧客の支払い情報(クレジットカードの情報や銀行口座など)もサービス会社で保管してくれます。

また、代金の未払いや不正取引が発生した際に、サービス側がユーザーと加盟店の被害を負担する補償制度を設けているサービスもあります。自社の事務工数を削減できるほか、顧客と自社の双方が安心して決済を行うことが可能です。

オンライン決済サービスの選び方・比較のポイント

オンライン決済サービスの比較ポイントは下記の通り。

  1. 決済方法の豊富さ
  2. 月額料金と決済手数料
  3. セキュリティやサポート体制

1. 決済方法の豊富さ

決済方法があまりにも限定されると、顧客が欲しいと思う商品やサービスがあっても購入に至らないこともあります。他社を含めて商品の購入を比較検討している場合、どのような決済方法があるかが決定打になることも少なくありません。

ただし、決済方法の選択肢が多いほど顧客の取りこぼしは少なくなる分、サービス利用料金もかかるため、自社のターゲット層が求める決済方法やその利用頻度を見て、契約する決済方法を検討しましょう。

たとえばクレジットカード決済であれば、VISAとMastercard、国内サービスの提携店が多いJCBは揃えておきたいところですが、経営者層はアメックス(American Express)の利用率が高いです。他にもキャリア決済やコンビニ決済、最近ではLINEPayやApple Payなどの電子マネー決済も利用が増えてきています。

導入後に個別で審査・契約手続きをしたり、サービスを移行しなければならなくなったりすると、余分な手間やコストがかかることになるため、長期的に見てどのような決済方法が必要になるのかを確認しておきましょう。

2. 月額料金と決済手数料

オンライン決済サービスの料金体系は、サービスによってさまざまですが、多くの場合以下の2つに分類されます。

  • 導入費用や月額料金はかかるが、決済手数料が無料~非常に低額
  • 導入費用や月額料金は無料で、決済手数料がかかる

決済手数料は決済機関やカード会社によって振れ幅が大きいため、利用者の多い決済方法・決済頻度・決済金額などを考慮して、適切なサービスを選定すれば、運用コストを抑えられることがあります。

3. セキュリティやサポート体制

オンライン決済サービスでは、各サービス会社が個人情報(クレジット情報や個人名、銀行口座)を取り扱うことになるため、どのようなセキュリティ対策が施されているかが重要です。

たとえば、セキュリティ強化対策として実装される機能には以下のようなものがあります。

  • トークン決済:登録された個人情報・取引情報の暗号化
  • 2段階認証:ログイン時のパスワードを2重に設定できる。
  • ワンタイムパスワード:一度限りのコードを自動発行し、登録されているメールアドレスに送付することで、不正なログインを防ぐ。

そのほか、異常発生時における双方の動きをあらかじめ明確にしておくことが重要です。発生したトラブルの内容によっては、対応が完了するまでの間、支払いに関する手続きが全て止まってしまうため、「土日対応可能」「24時間トラブルサポート」など、サービスごとの具体的なサポート内容を確認しておきましょう。

オンライン決済サービスの機能

オンライン決済サービスが提供する決済システムの機能やサービス内容をまとめます。※機能名称や内容はサービスによって異なることがあります。

オンライン決済・支払い管理

  • 売上集計管理:売上金額の明細をシステム上で一元管理できる機能。
  • 入金機能:売上金を指定の口座に入金する機能。
  • 商品管理:商品情報の登録・編集を行える。
  • 発注・在庫管理:発注状況と在庫情報を連携して管理できる。
  • 請求書自動発行:システム上で請求書を発行できる。請求のタイミング、金額などを登録し、請求書の発行を自動化することも可能。
  • 継続課金(サブスクリプション)機能:月額や年会費など、定期的な料金請求を自動で行うことができる。

ECサイトの運用

  • EC-CUBE決済モジュール:EC-CUBEに決済用モジュールをインストールすることで決済システムとの連携ができる。
  • 割引情報設定機能:「初回お試し20%割引」「キャンペーン期間中は10%割引」といった割引情報を設定できる。
  • 決済手段の変更機能:決済が何らかの理由で失敗した場合に、システムに登録されている別の決済方法に切り替えて料金を請求する機能。
  • タイムセール・クーポン機能:サイト上で設定したタイムセール・クーポン情報と同期し、割引を自動適用する。

実店舗向けの決済システム

  • QR決済機能:QRコードをモバイル端末上に発行し、決済を行うことができる。
  • 顧客管理機能:顧客の消費性向を確認できる。
  • 在庫管理機能:在庫情報をシステムに登録し、現在の在庫状況を毎日通知する。

ユーザー管理・セキュリティ対策

  • ユーザー管理・アクセス権限設定:ソフトにアクセスできるユーザーを設定できる。どのような操作を行えるかもユーザーごとに設定可能。
  • ログ管理:ソフトの利用履歴(編集・登録など)を自動で記録する。
  • デバイス・IPアドレス制限:アクセスできるデバイスやIPアドレスをソフト上で管理できる。
  • 権限付与機能:システムにログインできるユーザーに管理者・閲覧者などの権限を付与することができる。
  • ファイル暗号化:システム上に登録された情報を暗号化し、第三者からの不正な読み取りを防ぐ。
  • 2段階認証:ログイン時のパスワードを2重に設定できる。
  • ワンタイムパスワード:一度限りのコードを自動発行し、登録されているメールアドレスに送付することで、不正なログインを防ぐ。
  • トークン決済:サービス会社と決済機関がユーザーの請求先情報と支払い(請求)に関する手続きを行う決済方式。店舗やサイト管理者には、暗号化された請求先情報と、支払いが完了した旨の連絡が行われるためセキュリティレベルが高い。

その他の便利な機能

  • 分析機能:商品購入履歴や、決済・振込方法の履歴を確認できる。
  • 募金・寄付金機能:寄付金や募金を募ることができる。
  • クラウドファンディング機能:システム上で期間・目標金額を設定し、クラウドファンディングを行うことができる。
  • 外部サービス・システムとの連携:会計ソフトや売上管理システム、物流・倉庫管理システムといった、外部サービス・システムと連携できる。

まとめ

スマートフォンの普及によるEC市場の拡大に伴って、電子決済方法も多様化が進んでいます。複数の決済機関を包括して契約・運用管理を行えるオンライン決済サービスは、決済方法の多様化が進む現代において、販売側・購入側の両ユーザーにとって有用なサービスであると言えるでしょう。

自社の取り扱い商材や販売形式などの条件によって、適した決済方法や有益なサービス内容が変化するため、本記事の比較ポイントやレビューを、オンライン決済サービスの比較検討に役立てていただければと思います。

注目度の高いサービス
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