SMS送信サービスは、顧客やパートナーなどに対し、電話番号を宛先としてメッセージを送信する法人向けSMSサービスです。EメールやDM、電話よりも確実性の高い情報通知を行うことができ、さまざまな業種で下記のように幅広く活用されています。
以下、SMS送信サービスについて、それぞれの特徴や機能、料金プラン、導入レビューを紹介します。製品の選定に際して、導入メリットや基本機能、選び方などの詳細を確認したい方は選定ガイドをご参照ください。
本記事では、SMS送信サービスについて、その役割やサービスの選び方を解説しています。
SMS送信サービスとは、携帯電話やスマホにメッセージを個別またはグループ別に送信できる法人向けサービスです。SMS（Short Message Service）は、電話番号を介して携帯電話やスマホに送信する方法を指します。
相手の電話番号さえわかればメッセージを送信できるため、重要なやり取りや通知をすばやく確実に行う連絡手段として適しており、たとえば通信プロバイダの訪問連絡や荷物の配達時間設定、ECサイトのクーポン発行、本人確認（二段階認証）など、あらゆる業界で幅広く活用されています。
SMS送信サービスの強みは「電話番号さえわかればメッセージをすばやく送信できる」ことです。この特性を活用することで、以下のようなメリットに繋げることができます。
多くの場合、SMSによるメッセージは、ユーザーのスマホや携帯電話にポップアップで通知が表示されます。そのため、リアルタイムでタイミングが合わずとも、スマホや携帯電話の起動時に気付いて開封してもらえる可能性が高いです。
また、MNP（ナンバーポータビリティ―制度）の活用が一般的になり、携帯電話の番号は契約キャリアが変わっても引き継がれることが多くなったため、宛先不明による未達が少ない傾向にあります。キャリア標準でフィルタリングの通過を保証しているサービスであれば、ブロックによる未達も少なくなるでしょう。
SMS送信サービスは、メッセージの到達可否や開封状況、メッセージ内のURLのクリック率などのデータを自動で集計してくれます。
メッセージ送信後におけるユーザーのアクションを分析することで、たとえば「契約更新のお知らせは、どのタイミングでどのようなタイトルであれば、開封して速やかに手続きを行なってもらえるのか」といった施策の効果検証が可能です。
また、氏名や電話番号、住所などの個人情報のほか、性別・年齢・興味関心といった属性情報を登録し、グループ化してメッセージを出し分けすることもできるため、合わせて活用することで属性別の傾向を見出すことができるでしょう。
SMS送信サービスでは、「SMS認証システム」を実装することができます。SMS認証とは、アプリやWebサービス上での本人認証の際に、SMSで一時的な認証コードをユーザーに送り、それを確認した本人がWeb上で入力することで本人確認を行う認証システムです。
SMS認証は、既存のID・パスワードによる本人認証に加えて行う二段階認証の一つとしてよく活用されます。デバイスの盗難や電話番号の流出・不正利用がなければ、第三者からの不正アクセスを防ぐ手段として有効であり、また手元にスマホがあれば利用できるため、ユーザーにとっても利便性の高い認証方式と言えるでしょう。
SMS送信サービスを比較・選定する際のポイントは下記4点です。
SMSには文字制限があり、規定の最大文字数を超えてしまうと受信できない、メッセージが途中で切れる、あるいは分割して送信されてしまうこととなります。
最大660～670文字が送信できるサービスが増えてきましたが、加えて以下の事項もチェックしておくとよいでしょう。
SMS送信サービスにおける双方向送信とは、SMSを受信したユーザーからも送信や返信を行える機能のことです。
ただメッセージを送り合うだけでなく、選択肢や入力フォームを含めたアンケートへの回答、返信内容に応じた適切なメッセージの自動送信などの機能があり、効率的に個別対応を行うことができます。
双方向送信に付帯する機能はサービスによって異なり、またオプション料金が発生することもある点に注意しましょう。
SMS送信サービスの料金体系は、大きく以下の2パターンに分けられます。
従量課金制は、1通あたり8～12円程度が相場となっています。また、到達しなかった分はカウントせず、成功した送信数の課金となることが多いです。月額課金制は、指定の送信数を超過しなければ何通送っても料金は同じです。
どちらの課金方式も、サービスによっては初期費用が発生することがあります。
SMS送信サービスは、CRM（顧客管理システム）やMAツール、本人認証システムなど、外部のWebサービスや社内の業務システムと連携できることがほとんどです。
たとえば、CRMで蓄積した顧客データを送信リストへ自動反映したり、本人認証システムで生成した認証コードをSMSへ送信し、突合と認証を自動的に行ったりすることができます。
連携できるサービス・システムは製品によって異なるため、自社で利用しているシステムやアプリケーションが提携先に入っているかどうかを確認しておきましょう。
