【2024】文書作成ソフトを徹底比較!機能や価格・選び方を解説


文書作成ソフトは、テキストを主体とした文書の作成・編集を行うツールです。校正機能を用いて誤字脱字を未然に防いだり、コメント機能を用いて複数人で同一ファイルを共同編集したり、作成する書類の種類によってテンプレートを使い分けたりするなどして文書作成を効率化することができます。

企画書や提案書、バックオフィスの各種帳票、手紙、書籍執筆など、さまざまな場面で利用されており、誰もが一度は利用したことがあるでしょう。WordやGoogleドキュメント、Evernoteが代表的なツールですが、その他にもベンダー独自の強みや機能を持った製品も年々増えてきています。

最も効率良く業務や作業を進められる理想の文書作成ソフトを選ぶためには、まず文書作成の目的や利用用途を明確にし、それに合った機能を持つ製品を絞り込むことが重要です。

以下、文書作成ソフトについて、それぞれの特徴や機能、料金プラン、導入レビューを紹介します。製品の比較検討に際して、選び方や比較のポイントを確認したい方はそちらもご参照ください。

文書作成ソフトで注目のサービス
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Microsoft Word
日本マイクロソフト株式会社
4.6
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Googleドキュメント
Google合同会社
4.7
無料期間あり
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Pages
Apple Japan合同会社
4.4
無料期間あり
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文書作成ソフトの比較・レビュー

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Microsoft Word

日本マイクロソフト株式会社
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1400人が「利用した」しています。
Microsoft Wordは、日本マイクロソフト株式会社が提供する文章作成ソフトです。Microsoft 365に含まれている製品のため、購入すると他のMicrosoftの製品も利用できるようになります。PowerPointやExcelなどの製品と連携することができるため、作ったデータをWordで活用することが可能です。国内でのビジネスシーンでは定番の製品のため、スムーズなやりとりを行うことができるほか、200個以上のショートカットキーを使用することで業務を効率化することができます。

特長

  1. ExcelやPowerPointなども利用でき、連携が可能
  2. 官公庁でも採用されている、国内のビジネスシーンで定番の製品
  3. 200個以上のショートカットキーが使用可能

プラン・価格

  1. 初期費用・月額費用
    1,284円~
  2. Office Personal 2019
    32,784円
など
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文書作成ソフト
無料期間あり

Googleドキュメント

Google合同会社
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1174人が「利用した」しています。
Googleドキュメントは、Google合同会社が提供する文章作成ソフトです。無料で使用することができますが、有料プランに加入することでサポートやセキュリティ機能を強化することができます。他のGoogle製品と互換性があるため、Googleスプレッドシートと連携して表をドキュメント内に表示したり、Googleキープと連携して画像を簡単に挿入することができます。また、クラウド型ソフトのため、リンクを公開することで他人とリアルタイムに編集を行うことが可能です。

特長

  1. 無料で使用可能、有料プランでセキュリティ機能や容量を強化できる
  2. スプレッドシートやキープなどの他のGoogle製品と連携可能
  3. リアルタイムな共同編集作業が可能

プラン・価格

  1. 初期費用・フリープラン
    0円
  2. Business Starter
    680円/月額
など
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文書作成ソフト
無料期間あり

Pages

Apple Japan合同会社
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419人が「利用した」しています。
pagesは、Apple Japan合同会社が提供する文章作成ソフトです。無料で使用することが可能で、Apple製の製品であるiPhoneやiPadにも対応しています。70種類以上のテンプレートを選択が可能なうえ、自分でテンプレートを作成することもでき、デザイン性の優れた文書作成を行えます。文書作成時は、挿入された図形や動画などを動かすとテキストも自動で移動するといったような直感的な操作が可能です。また、Pages上でオーディオの録音、編集、再生を行うこともできます。

特長

  1. iPhoneやiPadにも対応している無料ソフト
  2. 70種類以上のテンプレート、カスタムテンプレートの作成も可能
  3. 図形や動画と連動するテキストの作成、オーディオ録音・編集・再生が可能

プラン・価格

  1. 初期費用・月額費用
    0円
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文書作成ソフト
無料期間あり

Evernote

Evernote Corporation
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338人が「利用した」しています。
Evernoteは、Evernote Corporationが提供する文章作成ソフトです。テキストだけでなく画像や動画、PDFなどを保存することが可能で、2億人以上に使用されています。マルチデバイスでの使用が可能で、スマートフォンやパソコンなど異なるデバイスでもシームレスに作業を継続することができ、オフライン時の使用も可能です。検索機能に優れており、テキスト以外にもPDF、手書きメモ、スキャンした書類の内容などを文字検索することができます。

特長

  1. 2億人以上が使用しており、画像、動画、音声、PDFなども保存可能
  2. マルチデバイスに対応、オフラインでも使用可能
  3. 優れた検索機能でPDFや手書きメモ、スキャンした書類も検索可能

プラン・価格

  1. 初期費用/ベーシック
    0円
  2. プレミアム
    600円/月額
など
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文書作成ソフト
無料期間あり

Libre office Writer

The Document Foundation
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40人が「利用した」しています。
Libre office Writerは、The Document Foundationが提供する文書作成ソフトです。非営利組織によって運営されており無料で使用することが可能で、CalcやImpressといった他のLibre Office製品と連携することもできます。Wordに近い使用感で、データを保存する際もWord形式での保存が可能です。通常ファイル形式はODF形式を採用しており、特定のOSやアプリに依存することなくデータのやり取りができるようになっています。

特長

  1. 非営利の運営により無料、他のLibre Office製品と連携可能
  2. Microsoft Wordに近い使用感、.docx形式での保存が可能
  3. ODF形式の採用により、すべての対応ソフトで使用可能

プラン・価格

  1. 初期費用・月額費用
    0円
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文賢

株式会社ウェブライダー
3.7
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20人が「利用した」しています。
文賢は、株式会社ウェブライダーが提供する文書作成ソフトです。文章の自動推敲機能を標準搭載し、100を超える視点から、誤字脱字の自動チェックから改善点の提案までをアドバイス付きで表示。自主的な学習を促進できます。また、3,500以上の文章表現が収録されており、文中に記入した言葉に対して、関連した表現が自動でレコメンドされるため、簡単に文章の幅を広げることが可能です。さらに、ユーザー権限機能によって、レギュレーションに合わせて推敲基準を細かく変更できるため、文書校正の負担軽減に繋がります。

特長

  1. 文章の読みやすさやわかりやすさを自動チェックし、改善点を提案
  2. 文章表現のレコメンド機能によって、文章作成のストレス軽減をサポート
  3. 権限設定機能によって、文章ルールの設定をチームで共有できる

プラン・価格

  1. 初期費用
    11,880円
  2. 月額費用
    2,178円/月額

文書作成ソフトの選定ガイド


文書作成ソフトの選び方・比較ポイント

文書作成ソフトを比較する際のポイントは下記4点です。

  1. 目的|どういった場面でどのような文書を作るのか
  2. 仕様|ビジネス向けの機能・セキュリティが備わっているか
  3. 対象|誰が使うのか、誰でも操作しやすいか
  4. 費用|料金形態は予算に見合っているか

1. 目的|どういった場面でどのような文書を作るのか

数多くある文書作成ソフトは、それぞれが何らかのコンセプトに沿って設計されています。各ツールは、どういった場面でどのような文書を作るのか、という目的や想定される活用シーンに応じて必要になる機能を揃えているはずです。

作成する文書
  • 議事録
  • 記事の作成
  • 仕様書、設計書
  • メモ・ノート
  • 契約書
  • レポート・報告書

たとえば、メディアの記事を作成する場合は、誤字・脱字や表記ゆれ、スペルミスなどを自動検知するような文章校正を効率化する機能が欲しいところです。見出しを設定するだけで、目次を自動作成できる機能もあります。 

議事録を作る場合は、事前に設定したテンプレートを活用できるもの、リアルタイムで共同編集できる機能やドキュメントを簡単に共有できる機能が有効です。

まずは、「どういった場面でどのような文書を作るのか」を明確にし、そのためにどんな機能が必要なのか、あると便利な機能は何かを決めていきます。

2. 仕様|ビジネス向けの機能・セキュリティが備わっているか

文書作成ソフトが組織のIT資産となる以上は、ビジネス利用に適した仕様になっているか、またユーザー管理やセキュリティ対策が施されているかは選定基準として外せないポイントです。

ビジネス向けの仕様
  • ユーザー管理
  • ログインパスワード設定
  • 閲覧や編集の権限設定
  • 操作ログの管理
  • PDFや他のデータ形式へのエクスポート

外部のパートナーと共同編集を行ったり、オンライン上で文書共有を行う場合は、アクセス権や閲覧権限が設定できるかどうか、デバイスやOSに依存せず、文書の共有・閲覧・編集を行う手段があるかも見ておきましょう。

3. 対象|誰が使うのか、誰でも操作しやすいか

企業や部門単位での導入や、外部パートナーを含めた共同作業など、複数人で利用する場合は、「誰が使うのか」という点も重要です。特に、操作性は個人で意見が分かれやすく、作業効率への影響が大きいポイントなので、デザインの好みや使いやすさを代表者1人の感覚で安易に決めないよう注意が必要です。

また、機能が充実しているツールでも、利用者が使いこなせなくては意味をなしません。機能性だけで判断しないよう、利用者が直感的に使いやすいシンプルな機能構成を選びましょう。

4. 費用|料金形態は予算に見合っているか

表計算ソフトは、無料と有料のもの、またグループウェアの機能の一つとして提供されているものがあります。有料の場合は、基本的に月額払い、年額払い、ライセンス買い切りの3つのタイプです。

無料版でも文書作成の基本機能は十分に備わっていますが、オンラインストレージのデータ容量に上限があったり、搭載機能やテンプレート数が少なかったり、何らかの制限がかかることもあるため、利用シーンによっては不都合が生じることもあります。

また、無料版は場合は、ユーザー管理やセキュリティ対策、テクニカルサポートも制限されることが多いため、企業導入の場合は自社のセキュリティポリシーを満たす製品であるかどうか注意しましょう。

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