【2024】従業員満足度調査（ES調査）を徹底比較！機能や価格・選び方を解説

本記事では、従業員満足度調査（ES調査）の目的や実施のメリットをわかりやすく解説しています。また、ツールやサービスの比較検討時に押さえておきたいポイントも紹介していますのでぜひご参照ください。

従業員満足度調査ツールとは

従業員満足度調査ツールとは、仕事内容や職場環境、人間関係といった観点から、従業員の満足度を調査するサービスです。アンケート項目の設計から配布、集計・分析までを自動化し、効率良く満足度を高めるための業務を遂行できます。

従業員満足度調査（ES調査）とは

従業員満足度調査（ES調査）とは、組織の仕事内容や職場環境について、従業員がどの程度満足しているのかを測る調査のことです。主に組織の課題や問題点を特定したり、改善施策の効果検証のために実施されます。

ES調査の大まかな実施の流れは、以下6ステップです。

従業員満足度調査サービスを活用すれば、その調査を効率化したり、調査結果を可視化することが可能です。従業員満足度調査の実施方法が分からなくても、製品の手順に従って進めていけば、正確なステップに沿った調査を行えます。

また、人事領域の専門家からサポートを受けられるサービスもあり、調査から改善までワンストップで支援を受けることが可能です。

従業員満足度と従業員エンゲージメントの違い

従業員満足度と混同されやすい用語の1つに「従業員エンゲージメント」があります。従業員エンゲージとは、従業員の企業に対する理解や共感、または愛着心や貢献意欲などを表す概念です。また従業員が企業に対して「働きたい」「貢献したい」と考えている指標とも言えます。

一方で、従業員満足度は、現状の環境や待遇などに対する「満足度」を示す指標です。従業員満足度は、従業員エンゲージメントを高めるための構成要素の1つではありますが、給与や福利厚生、雇用条件や労働環境が必ずしも、企業への愛着心や貢献意欲の向上に直結するとは限りません。

従業員満足度調査の実施メリット

従業員満足度調査の実施によって企業が得られるメリットは以下の3点です。

1.  潜在的な組織・個人課題の可視化

匿名調査である従業員満足度調査は、対面の面談や1on1などクローズドな場では聞き出せない本音を拾い、今まで見えなかった潜在的な課題を可視化します。

中には、チームや部署別、個人別に調査結果を集計できるツール・サービスもあり、組織的な観点ではなく、一人ひとりの課題まで抽出することが可能です。チームのマネージャーは、自身のフィードバック内容や人材配置などについて、調査結果のデータに基づく改善施策を講じることができるでしょう。

また、ネガティブな部分だけでなく、ポジティブな部分を発見することもでき、企業の強みをさらに伸ばしていくことに注力することも可能です。

2. 従業員のモチベーション維持・向上

ES調査の結果から見えてきた課題を改善し、従業員にとって働きやすい環境を構築することは、従業員の不満や反感を解消するアクションに繋がり、チームの士気を高めます。

従業員満足度は、人間関係や仕事内容、人事評価、福利厚生など、さまざまな影響要因があります。その要因を調査結果から抽出して対策を打つことで、個々のモチベーションを高く維持することができ、またチーム全体のパフォーマンスを底上げすることにも繋がります。

3. 離職率の低減と採用力の強化

従業員満足度の調査結果を元に、継続して職場環境を改善することで、従業員の会社に対するロイヤリティが高まり、仕事へのやりがいや組織への貢献意欲が生まれ、人材の定着率の向上にも繋がります。

また、働きやすい環境を作ることで、リファラル採用の促進や採用時の訴求力向上に結びつき、企業の採用力の強化を実現することができるでしょう。

従業員満足度調査ツールの選び方・比較ポイント

従業員満足度調査ツールの具体的な比較ポイントは下記3点です。

1. 調査方法・調査項目

従業員満足度調査ツールの導入にあたり、自社が実施したい満足度調査ができるか、事前に各サービスの調査の方法と項目を確認しておくことが重要です。

調査方法は匿名制が一般的ですが、中には実名制に対応しているサービスもあります。実名制は、集計・分析の工数削減や個別のアプローチに活用できるというメリットがあり、より具体的に職場環境の課題を抽出したい場合には有効です。

また、調査項目は、一から質問を設計できるツールや、事前に用意されたテンプレートから選択するものがあります。カスタム性に優れたサービスであるほど、自社の職場環境に合わせて独自に項目の設定が可能です。

しかしながら、デフォルトの調査項目には人事領域の専門家の知見も取り入れられているため、安易にカスタマイズを行って目的から逸脱した調査にならないよう注意しましょう。

2. 改善アクションの支援

従業員満足度調査サービスの中には、調査による課題発見だけでなく、改善案の策定、実施までサポートを受けられるものがあります。回答が集まっても、集計結果に対して具体的にどう改善したら良いのかわからない担当者も多いのではないでしょうか。

提供元のサービス事業者には、豊富な経験やノウハウを持ったアドバイザーが在籍しており、過去の実績から培ったノウハウを活かして、調査結果に応じた改善施策を提案してくれたり、セミナーや動画・資料による運用サポートのコンテンツが準備されていることがあります。

どのような支援をどの範囲まで依頼できるのか、専任のアドバイザーが伴走してくれるのか、オプション料金がかかるのかなど、各サービスのサポート体制を事前に確認しておきましょう。

3. 料金体系

従業員満足度調査ツールの料金体系は、調査人数に対して月額料金を支払う従量課金制と、定額で対象人数の上限数を設けている2つのタイプが主流です。それに加えて、利用可能な機能に応じて料金プランを段階的に設定しています。

また、導入時にヒアリングを行い、それぞれの企業の要件に沿った料金プランを提案する場合もあり、導入・運用費用が明示されていないケースも少なくありません。

企業に新しい製品やサービスを導入する際は、価格という選定軸は重要ではありますが、まずは導入目的や利用用途に沿った機能やサービス内容を優先し、候補を十分に絞り込んでから価格の比較を行うようにしましょう。