セキュリティソフトは、ネットワークを通じた第三者による攻撃からコンピュータを守り、悪意のあるプログラムや悪質なコードを検知・除去するソフトウェアの総称です。
以下のような事象を未然防止できるようにコンピュータを監視し、解決を自動的に行います。
以下、セキュリティソフトについて、それぞれの特徴や機能、料金プラン、導入レビューを紹介します。ソフトの選定に際して、セキュリティの機能要件や比較のポイントなどの詳細を確認したい方は、選定ガイドをご一読ください。
近年、スマートデバイスの発展やクラウドサービスの普及により、企業のIT活用が拡大しています。さらにコロナ渦でのテレワーク推進をきっかけに、組織規模や業種を問わずビジネスのデジタル化が本格化してきました。
しかし、こうしたデジタルの変革は、生産性や利便性の向上といった多面的な恩恵を企業にもたらす一方で、企業や組織を狙うサイバー犯罪の攻撃面やセキュリティの抜け穴も増やすこととなり、これまで以上にリスク管理を徹底して行わなければなりません。
ネットワーク上に蔓延する脅威に備えるためセキュリティサービスの1つが、個々のパソコン・スマホ・タブレットを守るセキュリティソフトです。クラウドサービスへのアクセスを中心として、自宅やコワーキングスペースから直接インターネットに接続するケースが多い現代において、セキュリティソフトの適切な選定は重要性を増していくでしょう。
本記事では、セキュリティソフトの選び方や比較のポイントを紹介しています。複数端末を管理・運用する組織・法人向けのセキュリティソフトについても、管理方法や機能要件を解説していますのでぜひご参照ください。
セキュリティソフトは、コンピュータ端末（PC・スマホ・タブレット）に常駐して、以下のようなことを監視し、危険や不具合の未然防止および解決を行ってくれます。
以前は、悪意のあるプログラムやウイルスを検知・除去する 「アンチウイルスソフト」、スパムなどの迷惑メールを排除する 「メールフィルタリングソフト」、「ファイル暗号化ソフト」 といったように、特定の機能を持つソフトが別々に提供されていました。
近年は、複数の機能をパッケージ化した総合的なセキュリティソフトが一般化しており、個人や組織に関らず、デジタルデバイスを使用する上で必須となるセキュリティ機能は、どの製品にも共通して搭載されていることが多いです。
法人向けと個人向けで製品が別れているものがありますが、セキュリティ対策の種類や性能に大きく差がでることはありません。
法人向けのセキュリティソフトは、組織内で複数台数のデバイスを対象に運用・管理を行うことを前提とした契約プランやオプションが設定されています。特徴としては以下の2点です。
組織単位での管理・運用を円滑に行うため、セキュリティレベルの統一と内部統制の観点から、そこまで登録台数が多くない小規模な企業でも、法人向け契約を選択した方がいいでしょう。
まず、法人向けのセキュリティソフトは、登録している端末を管理者が一元管理できる機能を搭載しています。
複数台数の登録、更新や設定変更の一括操作、従業員の操作制限などにより、社内全体のセキュリティレベルを統一し、監視の漏れが生じるリスクを最小化することが可能です。
一方で、個人向けのセキュリティソフトは、導入・設定変更・更新などを1台ずつ個別に行わなければならないため、管理・運用はユーザー個人に依存することとなり、セキュリティ対策に漏れが生じやすくなります。
アップデートを自分で行なわない従業員が1人でもいると、そのPCがウイルス感染を起こすリスクが一気に高まり、組織内で広がる可能性も無視できません。誤った設定変更やアンインストールにより、セキュリティソフトが機能しない状態になることも起こり得ます。
法人向けセキュリティソフトの集中管理と遠隔操作機能を利用すれば、アップデートのチェックや操作方法の指導に個別で出向く必要もなくなり、管理者の負担を大きく軽減することが可能です。
法人向けのセキュリティソフトは、一定の契約期間内に使用台数が頻繁に変動することを想定して、個人向けよりも契約内のライセンス数が多く設定されています。
契約期間の途中でセキュリティソフトが必要な台数が増えても、すぐに追加登録することができ、契約更新のタイミングも全体で統一することが可能です。
個人向けの場合は、使用するPCが増えた際に、新たにライセンスを発行することになるため、ライセンスの契約更新のタイミングが端末ごとでバラバラになってしまいます。
ライセンス数に余裕を持ちすぎると、発生した空きライセンスにも料金を支払い続けることになりますが、契約年数やライセンス数によって大口割引が受けられるケースがほとんどなので、契約期間内で使用すると想定される端末数について、事前にしっかりと確認しておきましょう。
数あるセキュリティソフトの中から想定されるリスクに応じて適切なセキュリティソフトを選定するには、セキュリティソフトにはどのような種類・機能があるのかを押さえておくことが重要です。それぞれの機能がネットワーク上のどういった脅威に対する対策なのかを知っておきましょう。
マルウェアは、コンピュータやネットワークに害を与える、あるいは悪用することを目的に設計された不正ソフトウェアの総称です。ワーム、ウイルス、トロイの木馬、スパイウェア、ランサムウェア、アドウェアなどもマルウェアの一種であり、ほかにも新種・亜種が次々と生み出されています。
マルウェアに感染すると、コンピュータのパフォーマンス低下、意図していないサイトに異動する、大量のポップアップ広告が表示される、データが勝手に消去されたり外部送信されたりするなど、さまざまな不具合が生じます。
以下は、セキュリティソフトに搭載される主なマルウェア対策関連の機能です。
万が一、マルウェアに感染した際は、ただちにネットワークを遮断して感染経路を潰し、ワクチンソフトを使用するなどして感染したマルウェアを除去しなければなりません。マルウェア感染時の対処法については、以下の記事をご参照ください。
全メールの約半分を占める迷惑メール（スパムメール）の存在は、ウイルス感染のリスクを抱えることになるだけでなく、受信ボックスの容量を圧迫し、選別・削除に時間を浪費するなど、企業の生産性低下に大きく影響を与えています。
迷惑メールの検出・判定方法はセキュリティソフトによって異なりますが、ルール付けを行うことで判定の精度を高めることが可能です。
法人向け製品の場合は、集中管理で同じバージョンで同じ精度の迷惑メールフィルタが全社員に適用されるので、全社で判定水準を保つことができます。
複数台数のコンピュータ（パソコン・スマホ・タブレットなど）にセキュリティソフトを入れた際の管理プログラムには、以下のような機能があります。
しかしながら、管理を強化すれば安全性が担保されるというわけではありません。組織における情報漏えいは、管理側の抜け漏れのほか、個々人のセキュリティ意識の低さや認識不足によるポリシー違反、不注意が発生要因の8割以上を占めているのが現状です。
セキュリティリスクを抑えるには、情報セキュリティのガイドラインや社内ルールを設け、従業員への周知や定期的な教育を実施するなどして、継続的にセキュリティ意識を持たせる取り組みも必要になります。
数多くのセキュリティソフトから最適な製品を比較検討する際には、「導入台数（企業規模）」「誰がどのように運営・管理していくか」をあらかじめ整理しておくことが重要です。
自社の業務体制や想定されるリスクから、セキュリティソフトに求める機能やサポートを明確にし、以下のポイントを押さえて最適な製品を選定しましょう。
まず最初に確認するべきは、自社で使用するPCやスマートデバイスのOSです。
近年は、スマートデバイスの性能が劇的に向上したこと、またテレワークや在宅勤務制度を積極的に活用する人が増えたことに伴い、社内の管理下に置くべきデジタルデバイスの数や種類も増加してきています。
しかし、セキュリティソフトの長年の歴史に対し、スマホやタブレットなどのモバイル端末に関する取り組みが本格化してきたのは、ここ数年のことです。
PCに関しては、Windows、Mac、Linuxの全てに対応できる製品が多くなってきましたが、製品によってはまだモバイル端末への対応が追いついていないケースもあります。
業務でスマホやタブレットも使用する企業は、セキュリティソフトにモバイル端末版が用意されているか、Androidにも対応しているか、また契約はPC版と別になるのかということも合わせて確認しておきましょう。
セキュリティソフトは、常時ネットワークでやり取りされるデータをチェックし、不定期にPC内のデータをスキャンしてウイルスに感染していないか等の確認を行なっています。
そのため、セキュリティソフトを入れていない状態と比べると、Webの閲覧、アプリケーションの起動、データのダウンロードといった他の端末の動作が重くなります。
セキュリティソフトが多機能であればあるほど、動作速度への影響も大きくなりますが、そのぶんマルウェアの検出能力も高くなるので、必ずしも動作の軽い製品が良いとは言い切れません。
動作が極端に重くなる原因としては、端末のスペック（メモリやCPU）が不足していることもあれば、コンピュータ内の何らかのアプリケーションとシステム干渉を起こしていることも考えられます。
動作速度が日常業務に支障をきたすことがないか、トライアル期間などを利用して事前にシミュレーションを行なっておきましょう。
法人向けのセキュリティソフトは、登録している端末を管理者が一元管理できる機能を搭載しています。
脅威を検出しているPCがひと目でわかり、スキャンの実施や脅威の駆除をリモートで速やかに行うことができるように、管理画面の見やすさやプログラムの操作性は、システム管理者にとってストレスにならないように設計されていなければなりません。
導入規模が大きい場合は、デモ版などで実際の画面を見ながら操作性を確認しておきましょう。
一般的に、セキュリティソフトの価格は、契約期間と端末の登録台数の掛け合わせで設定されています。
法人向けのセキュリティソフトには、ライセンス数（導入台数）が段階別に設定されており、1～10, 11～100、101～300、301～1000…といったように、自社で想定される使用台数に合わせて契約でき、導入台数によって割引が受けられることが多いです。
企業に新しい製品やサービスを導入する際、価格という選定軸は重要ではありますが、セキュリティソフトの場合、1台あたりにかかるコストは導入台数によって大きく変化するため、デモ版やトライアル版を仮導入する前段階ではあまりこだわり過ぎないようにしましょう。
インターネット上の犯罪は年々巧妙で悪質になってきており、かつての無差別に脅威をばら撒く手法から、特定の人物や組織をターゲットとしたものとなってきています。このような状況から、今やセキュリティソフトの実装は必須と言えるでしょう。
サイバー攻撃の手法が多様化していることもあり、近年のセキュリティソフトは、複数の機能をパッケージ化した総合対策ソフトが一般的ですが、「セキュリティ性能の高さ・機能数の多さ」と「動作の軽さ」はどうしてもある程度はトレードオフになってしまいます。
今回ご紹介した選び方のポイントから必要な機能を見極め、バランスの取れたセキュリティソフトを比較検討してみてください。
