「社食サービス」とは、従業員の食事時間の充実を図る食事補助サービス全般のことを指します。

昨今、企業規模の大小を問わず、人材の確保・定着のために快適な職場環境を整え、従業員の健康面に配慮した経営を重要視する企業が増えています。

会社が従業員に対して提供する食事補助として「社員食堂」の設置も考えられますが、食堂・厨房などの設備や、管理栄養士・調理師を確保して長期的に運営していくためには大きなコストを伴います。

一方、社員食堂の機能をアウトソーシングする「社食サービス」であれば、導入・運用コストを抑えつつ、より快適で働きやすい職場環境の整備を図ることが可能です。

「社食サービス」には、以下のようなサービス提供形態があります。

本記事では、複数の社食サービスを徹底比較するとともに、自社にマッチしたサービスを選ぶポイントについても解説します。

社食サービスとは

「社食サービス」とは、オフィス向けの食事補助サービスのことです。

オフィスにおける食事補助と言えば「社員食堂」を思い浮かべる方もいらっしゃると思います。しかしリクルートが2018年に実施した社員食堂に関する調査によると、食堂を設置している企業は年々減少しています。「社員食堂がある」と回答した人の割合はわずか22.7％で、「社食はあるが、ほとんど使わない」と回答した人は45.8％でした。

さらに、ここ数年のコロナ禍の影響で、リモートワーク推進をはじめ、日々の労働環境は大きく様変わりしました。必ずしも「働く拠点＝オフィス」とは言い切れなくなり、「オフィスに出社して、昼食はいつも社員食堂で摂る」という人は少数派だと言えます。

その一方で企業側は、人材確保・定着の目的で福利厚生をより充実させ、従業員の健康面にも配慮した快適な労働環境を整える役目があります。保険会社の大同生命が2022年に発表した調査結果によると、7割以上の企業が「健康経営」に取り組む意向を示しているというデータもあります。

そこで、従業員の多様な働き方や健康面に配慮しつつ、「社員食堂」に置き換わるものとして、「社食サービス」が注目されているのです。

「社食サービス」のサービス提供形態として、

といったさまざまなスタイルがありますが、いずれの場合も自社のオフィス内に食堂・厨房などの設備を用意できない場合でも手軽に導入が可能で、従業員の食事の充実を図ることができます。

社食サービスを導入するメリット

社食サービスを導入するメリットとして、以下2点が挙げられます。

1.従業員の健康を低コストでサポートできる

一つ目は、従業員の健康に配慮した経営を推進できる点です。

社員食堂を新たに導入する場合には、設備費に加え管理栄養士・調理師の確保など、日々のメニューを考案して従業員へ継続的に提供するために、多くのコストがかかります。

一方、社食サービスの中には、管理栄養士が監修を行い、栄養バランスや摂取カロリーに配慮されたメニューを継続的に提供するサービスが数多く見られ、自前で社員食堂を用意する場合と比較して廉価にアウトソーシングが可能です。

サービス専用の冷蔵庫・冷凍庫を常設することで、サラダや惣菜など、従業員各自が好きに選んで、オフィスに居ながら健康的なランチや間食・夜食を摂れるサービスも存在します。

従業員の日々の健康面を「食事」という側面からサポートすることで、職場環境に対する満足度向上につなげることができます。

2.従業員間のコミュニケーションを促進できる

二つ目は、従業員間のコミュニケーションを後押しできる点です。

社食サービスの提供形態にもよりますが、たとえば昼休みにオフィスの一角へ温かい食事が運ばれてくるとしたら、自ずとチーム・部署・役職を問わず皆が食事のために集まってくるでしょう。同僚や上司と集まって同じ食事を摂る中で会話が広がり、意見・アイデア交換のきっかけになるなど、社内コミュニケーションの活性化も期待できます。

社食サービスの代表的なスタイル

次に、社食サービスのさまざまなサービス形態について解説します。

オフィス向けフードデリバリーサービス

オフィス向けのフードデリバリーサービスとは、近隣の飲食店からオフィスへ食事を配達してくれるサービスです。「Uber Eats」や「出前館」のような出前サービスで、法人を対象とし、個人宅は対象に含めないサービスだと考えると分かりやすいでしょう。

外出の手間なく食事時間を充実させることができ、従業員各自が個人でフードデリバリーサービスを注文する場合と比較して割安な傾向も。ある程度まとまった人数でサービスを利用することで、単品注文より安くなったり、配送料・手数料を節約できるメリットがあります。

利用上の留意点は、主にオフィス内に居るメンバーしかメリットを享受できず、外回りの多いメンバーは、そもそも活用できる機会が少ないことです。

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オフィス向け弁当宅配サービス

オフィスに弁当を宅配してもらえるサービスです。オフィス内に食事用のスペースや広い会議室などが無くても、各自のデスクでも食事を摂ることができます。また、会議やイベント時の弁当手配が必要な場合にも対応可能なサービスも。

留意点は、「オフィス向けフードデリバリーサービス」同様、主にオフィス内に居るメンバーしか利用機会が無く、普段から外回りの多いメンバーは享受メリットがあまり無い点です。

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置き型社食

「置き型社食」とは、オフィス内に社食サービス専用の冷蔵庫や冷凍庫を設置して、惣菜・軽食などを常設で従業員に提供できるサービスです。

従業員は各自の好きなタイミングで、冷蔵庫や冷凍庫の中から惣菜・軽食などを選んで割安に購入できます。「オフィス向けフードデリバリーサービス」や「オフィス向け弁当宅配サービス」と比較して、「朝食／間食／夜食利用も可」「自宅に持ち帰って夕食の補助にできる」など、食事を摂る時間帯の柔軟性が高いと言えます。

留意点は、オフィス内に冷蔵庫・冷凍庫の設置スペースを確保する必要があることです。冷凍食品を常設する場合は、食べる直前に温めるためのレンジ設置なども必要になるでしょう。

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オフィスコンビニ

「オフィスコンビニ」とは、オフィス内に小規模なコンビニを設置するサービスのこと。サービス専用の冷蔵庫・冷凍庫、あるいは常温商品を設置するための棚を設置し、飲料や菓子、軽食などをストックしておくことで、いつでも従業員に対して提供できます。

「置き型社食」と似たサービス形態ですが、食事だけでなく、ドリンクや菓子のニーズにも対応可能です。ランチ時間に限らず休憩時間の充実にもつながり、従業員の満足度向上が期待できます。

留意点は、利用条件（対応エリア／最低利用人数／最低注文数）など、いくつか制約があることです。

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専用チケット発券型

「専用チケット発券型」とは、食事チケットを従業員に付与するサービスです。従業員は付与されたチケットを、サービス提携先のコンビニや飲食店で提示することで、食事や飲料と引き換えが可能です。

メリットは、利用エリアを必ずしもオフィス近隣に限定しなくて良い点です。外回りが多いメンバーや、リモートワーク対応中の社員でも、出先や自宅付近で利用可能なので、従業員全員に対して平等な食事補助を提供できます。

また、オフィス内で食事スペースや、食品の設置場所を用意しなくても、提携先のコンビニや飲食店を社員食堂のような感覚で利用できるようになります。

留意点は、提携先のコンビニ・飲食店を事前によく確認することです。オフィスや、従業員の行動エリア・生活圏の周辺に提携先がなければ利用できないので、導入時に対応地域や提携先の店舗件数を確認しましょう。

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おすすめの社食サービス比較17選

ここからは、おすすめの社食サービス17選を特長・料金プランと共に解説します。

オフィス向けフードデリバリーサービス

オフィス向けフードデリバリーサービスについて、2つのサービスの特長や料金プランを比較します。

DeliEats DR

「DeliEats DR」は株式会社GeNEEが提供する、ランチ時間限定のフードデリバリーサービスです。従業員一人ひとりからのリクエストをスマホアプリで受け付け、レストランに連携することで、出来立てのランチが提供されます。

料金	初期費用0円 1食あたり380円〜
最低利用条件	1日あたり70食以上、要年間契約
対応エリア	東京23区、神奈川県、埼玉県
向いている企業	ランチ時に1日あたり70食以上必要な、比較的規模の大きい企業

OISEEQ

「OISEEQ」はオイシーク株式会社が運営するオフィス向けフードデリバリーサービスで、近隣の飲食店からオフィスへランチを配達、さまざまな店の食事を日替わりで選択できます。

従業員各自で注文、個人精算または給与天引きの設定ができるので、総務の取りまとめ・集計負担が不要です。昼食以外に、朝食や会議用ケータリングの注文も可能で、利用頻度は不問です。

料金	初期費用0円 月額固定費0円 食事の実費のみ
最低利用人数	要問合せ
対応エリア	東京23区西部（千代田区、中央区、港区、 新宿区、品川区、渋谷区）、福岡県（小倉地区）
向いている企業	・総務の取りまとめ負担をなくしたい ・朝食やケータリング対応もして欲しい

オフィス向け弁当宅配サービス

オフィス向け弁当宅配サービスについて、4つのサービスを比較します。 

green delivery

「green delivery」は株式会社タベルテクノロジーズが提供するオフィス向け弁当宅配サービスで、会社近隣の飲食店のメニューが弁当として配達されます。全国14,000店舗のgreen加盟飲食店が毎朝手作りし、保存料・添加物・冷凍加工品は不使用です。イベント時の弁当手配依頼や、導入前に試食会の開催も可能です。

料金	初期費用0円 毎月の固定費3万円〜
最低利用人数	規模を問わず、すべての企業で利用可能
対応エリア	全国（green加盟飲食店が近隣にある場合）
向いている企業	健康的な食事を従業員に対して継続的に提供したい。 イベント時の弁当手配も同一のサービスで完結させたい。

社食DELI

「社食DELI」はワオ株式会社が提供、さまざまな店舗の弁当を社内や指定場所に配達可能なサービスです。1日100食以上なら「社食DELI」スタッフがオフィスに出向いて対面販売に対応します。

料金	初期費用無料 1食550円〜
最低利用人数	1日40食以上
対応エリア	・対面販売：東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県 ・配達のみ：東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・大阪府・兵庫県・愛知県・広島県・宮城県・福岡県
向いている企業	1日40食以上必要な、比較的規模の大きな会社

ごちクルNow

「ごちクルNow」は、スターフェスティバル株式会社が運営するオフィス向け弁当宅配サービスです。アプリ・Web・Slackで当日10時までに注文すると、ランチタイムにオフィスへ日替わり弁当が配達され、少量の注文でも送料無料です。

企業側が一部を負担し、差額を従業員が負担する設定も可能です。個数が多い場合は「ごちクルNow」スタッフによるオフィス内での対面販売があります。

料金	要問合せ
最低利用人数	要問合せ（少量からでも利用可能）
対応エリア	東京23区
向いている企業	少量からでも社食サービスを導入したい企業

オフィスde弁当

「オフィスde弁当」はワオ株式会社が運営するオフィス向け弁当宅配サービスです。昼食に特化して毎日違う店舗の弁当を楽しむことができます。

弁当の設置は「オフィスde弁当」のスタッフが行い、決済もキャッシュレスのため、集金作業が不要です。

料金	初期費用無料 運営費月額16,500円 1食600円
最低利用人数	1日20食
対応エリア	要問合せ
向いている企業	少人数のオフィスでも社食サービスを導入したい企業

置き型社食

置き型社食について、3つのサービスの特長や料金プランを比較します。 

オフィスおかん

「オフィスおかん」は株式会社OKANが提供する置き型社食サービスです。専用冷凍庫をオフィス内に設置することで、管理栄養士が監修した健康的な惣菜を利用できます。ランチに限らず24時間活用可能で、3名〜数千人規模まで対応しています。

従業員宅に届けるオプションもあり、テレワークや単身赴任の食事補助としても利用できます。

料金	1品100円
最低利用人数	3名
対応エリア	全国
向いている企業	・少人数でも社食サービスを導入したい ・ランチに限定せず食事補助を用意したい ・テレワークや単身赴任のメンバーの食事手当を用意したい

オフィスおかんを実際に利用した人の口コミ

Office Premium Frozen

「Office Premium Frozen」は、株式会社SL Creationsが提供する置き型社食サービスで、専用冷凍庫と電子レンジをオフィスに設置することで、冷凍の惣菜、麺類、ご飯類などを継続的に利用できます。

化学的合成添加物不使⽤、遺伝⼦組み換え⾷品不使⽤のメニューが提供され、担当スタッフが月2回の商品補充に対応します。

料金	冷凍庫1台につき、月額固定費39,600円 1食100円〜
最低利用人数	4人〜
対応エリア	全国
向いている企業	・少人数でも社食サービスを導入したい ・麺類、ごはん類など幅広いメニューを利用したい ・ランチ時間帯に限定せず食事補助を用意したい

パンフォーユーオフィス

「パンフォーユーオフィス」は株式会社パンフォーユーが運営するサービスで、社内に専用冷凍庫を設置することで、冷凍のパンを常設できます。

集金、納品、賞味期限の管理、在庫確認といった運用における全ての作業は担当スタッフが対応するため、総務担当者に負担がかかりません。

料金	要問合せ
最低利用人数	要問合せ
対応エリア	全国
向いている企業	ランチだけでなく、朝食・間食・夜食など時間帯を問わず柔軟な食事補助を用意したい

オフィスコンビニ

オフィスコンビニについて、5つのサービスの特長や料金プランを比較します。 

オフィスグリコ

「オフィスグリコ」は江崎グリコ株式会社が提供する置き菓子サービスです。棚にチョコレートやビスケット、スナックなどを入れて、貯金箱に料金を入れて購入する形式のため、オフィス内で時間帯を問わずに提供できます。

利用想定人数は、20人といった少人数から、100人以上の規模にも柔軟に対応可能です。週1回程度、担当スタッフによる商品の補充が行われます。

料金	初期費用・月額費用0円
最低利用人数	数名規模〜
対応エリア	全国
向いている企業	チョコレートやビスケット、スナック、米菓、ガム、アイスクリームや飲料など、従業員のリフレッシュに役立つ食品を提供したい

オフィスグリコを実際に利用したユーザーの口コミ

セブン自販機

「セブン自販機」は、株式会社セブン-イレブン・ジャパンが提供するオフィスコンビニサービスです。約0.5坪の設置スペースを確保することで、通常のセブン-イレブン店舗同様の品質・鮮度が管理されたおにぎり・パンなど、最大92アイテムが利用可能になります。

設置できる条件には、500人以上がいる場所、100V15Aのコンセント、同一フロアに給湯室もしくは手洗い場があることが挙げられますが、近隣状況・就業状況によって変わります。

料金	初期費用0円 自販機の設置・維持の実費が必要（電気工事、電気代など）
最低利用人数	300人以上が利用する施設
対応エリア	基本的にセブン‐イレブンが出店しているエリアであれば設置可能
向いている企業	大規模な企業・団体

セブン自販機を実際に利用したユーザーの口コミ

オフィスファミマ

「オフィスファミマ」は、株式会社ファミリーマートが提供するオフィスコンビニサービスです。ファミリーマート店舗や、自販機コンビニの出店が難しい場所に専用の販売ケースを設置し、コンビニの利便性を享受できます。菓子、カップ麺、カップスープ、おつまみ、日用品など150以上の商品から1台当たり30～40商品を選べます。

365日受付のコールセンターを完備しており、万が一トラブルの時にはすぐに問い合わせることができます。また、週1回程度、担当者の訪問による商品補充やメンテナンスの実施も行っています。

料金	初期費用無料 月額固定費無料 商品実費負担のみ
最低利用人数	100人
対応エリア	東京都内23区（一部配送外エリアあり）、川崎、横浜
向いている企業	省スペース、電気代不要でオフィスコンビニを導入したい企業

オフィスファミマを実際に利用したユーザーの口コミ

ミニストップポケット

「ミニストップポケット」は、ミニストップ株式会社が提供するオフィスコンビニサービスです。オフィス・工場・病院・ホテル・休憩所などの施設内に小規模なコンビニを設置できます。従業員規模に合わせておにぎりやチルド商品、セルフコーヒーマシーン、菓子、飲料などを利用可能です。

料金	初期費用0円 月額利用料5万円〜 電気代・水道代は実費負担
最低利用人数	目安：100人
対応エリア	関東・大阪・名古屋・仙台 ※詳細は要問い合わせ
向いている企業	従業員数100人以上の、比較的大規模な企業

Store600

「Store600」は、600株式会社が提供するキャッシュレス対応のオフィス向け無人コンビニです。専用端末へクレジットカードを通し、好きな商品を取り出すだけで、料金は自動でカード決済されます。

菓子、弁当、飲料から文房具、日用品まで、要望・購買データを元に100社100通りの品揃えを提供​しています。LINEやSlack経由で欲しい商品をリクエストできるのも特長です。

料金	要問合せ
最低利用人数	要問合せ
対応エリア	東京23区内
向いている企業	現金決済による出納の煩わしさをなくしたい企業

専用チケット発券型

専用チケット発券型について、3つのサービスの特長や料金プランを比較します。 

びずめし

「びずめし」はGigi（ジジ）株式会社が運営する社食サービスです。行きつけの飲食店を社員食堂として利用できます。昼食だけでなく、朝食や夕食にも利用可能で、店舗との金銭のやり取りは全てびずめし側が担当するので、「毎月いくら」従業員に昼食代を支給するかを決めるだけで利用開始できます。

「1000円チケットを5枚配付、毎回の食事を50%OFFで利用可能」など自社の要望に合わせて様々な設定が可能です

料金	・利用手数料（要問合せ） ・飲食店への支払額（設定プランによる。要問合せ）
最低利用人数	要問合せ
対応エリア	全国
向いている企業	ランチ時間帯に限定せず、食事補助を提供したい 外回りやリモートワーク従事者にもメリットを付与したい

チケットレストラン

「チケットレストラン」は、株式会社エデンレッドジャパンが提供する食事補助サービスです。全国66,000店以上の飲食店やコンビニで毎日食事補助を受けられます。

ランチ以外にも、休憩時に軽食をコンビニで購入したり、営業時間の合間にカフェを利用したりと、多様なシーンでの活用が可能です。

料金	・初期費用：要問合せ ・月額固定費：要問合せ
最低利用人数	1名〜
対応エリア	全国
向いている企業	小規模でも、職種・地域に関わらず、食事補助を手軽に導入したい企業

チケットレストランを実際に利用したユーザーの口コミ

green

「green」は、株式会社タベルテクノロジーズが提供する社食サービスです。全国17,000店舗の加盟飲食店を社食代わりに利用でき、健康面・栄養バランスを重視した「green」利用者限定のオリジナルメニューも選択可能です。

設備投資なし・手間なしで始めることができ、年単位の契約や縛りがないため、解約費用なども不要です。

料金	要問合せ
最低利用人数	要問合せ
対応エリア	都内（詳細要問合せ）
向いている企業	まずは低リスクで導入できる社食サービスを試してみたい企業

社食サービスを選ぶ際のポイント

社食サービスを比較検討する際に留意すべきポイントは、以下4点です。

従業員のランチ事情の事前把握

従業員は普段、ランチや休憩時間の飲食をどのように用意することが多いのか、アンケートを取って意見を募るなどして現状把握をしましょう。ポイントは「いつ・どこで」を正しく把握することです。

オフィス近隣にコンビニ・飲食店がいくつかあったとしても「外に出かける時間や、利用時の待ち時間がもったいない・面倒」と感じている人もいるかもしれません。

あるいは、職務によっては「毎日決まった時間に食事を摂れない」「外回りの仕事が多く、毎日決まった場所で摂れない」「夜遅くまでオフィスにいるケースもあり、軽食などが必要」「リモートワーク対応の日が増え、オフィス内限定の食事補助があってもあまり活用できない」といった人も出てくる可能性も。

　

社食サービス導入で従業員に満足してもらい、福利厚生施策の一環として定着させるためには、従業員のニーズを把握し、それに即したサービスを選定することが大切です。

食事の提供形式

食事の提供形式が、従業員の働き方に合っているか検討しましょう。

「オフィス内に常駐しているメンバー」「外回りが多いメンバー」「リモートワークのメンバー」の比率によって、導入に適した社食サービスは変わってくると言えます。福利厚生施策として従業員が平等にメリットを享受できるか、というポイントも検討しましょう。

メニューや提供商品のラインナップ

従業員が長期間にわたって利用するうえで、飽きない工夫がサービスに盛り込まれているか、メニューやラインナップをあらかじめ確認しましょう。

社食サービスは、福利厚生施策の一つに該当します。コストを掛けることで、長期的に従業員の職場環境への満足度は高まるか？という観点も大切です。

サービス比較の際には「従業員の間で長期的に定着するかどうか」も視野に入れて検討をすすめると良いでしょう。

料金体系

サービスによって、「1食あたり従量課金」「月額固定費が別途必要」など、料金体系もさまざまです。

勤務中に食事を摂る他の手段として、社食サービス以外にも「最寄りのコンビニ・飲食店」「仕出し弁当」「Uber Eatsや出前館を個人ごとに利用」などが考えられます。他の選択肢と比較した場合、本当に割安になるかどうかよく検討しましょう。

社食利用を希望する従業員の「人数（一日あたり必要な食数）」「利用頻度」と照らし合わせて、本当に費用対効果が高いかどうかをチェックすると良いでしょう。

社食サービスに関するよくある質問

最後に、社食サービスに関してよくある質問や疑問についての回答をまとめます。

まとめ｜自社に合った社食サービスを導入し、職場環境の充実につなげよう

本記事では、社食サービスを導入するメリットや、おすすめのサービス、比較・検討のポイントについて解説してきました。

社食サービスを日頃から従業員に継続して利用してもらうことで、健康面のサポートになり、職場環境に対する満足度向上につながります。このような好循環を実現させるためには、自社に最適な社食サービスの選定が重要です。

従業員の満足度が高まれば、離職率低下・定着度向上にも寄与します。

また、企業側の視点として「健康経営」を重視する傾向も高まっています。「健康」「ウェルビーイング」といったポイントを会社の新たな強みとすることで、今後入社を希望して応募してくる人材から見ても魅力的に映り、採用活動における競合優位性につながるでしょう。

「社食サービス」をうまく活用することで、企業側・従業員側の双方にとってメリットがもたらされ、社内環境改善が期待できると言えます。