人材紹介サービス(転職エージェント)は、人材を採用したい企業と転職を検討している求職者を仲介し、双方の転職(採用)の成功を支援する事業です。
得意としている業種・業態、ジュニア・ミドル・ハイクラスといったターゲット層は、サービスによって異なりますが、過去の転職者データから求職者の市場価値や企業とのマッチングを俯瞰的な視点で見極めてもらえる、自社認知の機会創出となるといったメリットがあります。
以下、人材紹介サービスについて、それぞれの特徴や利用可能サービスを紹介します。選定に際して、利用のメリットや選び方などの詳細を確認したい方は、選定ガイドをご参照ください。
人材紹介サービスとは
人材紹介サービス(転職エージェント)とは、企業の採用要件に沿った人材を紹介するサービスです。コンサルタントがパイプ役となり、「企業の採用活動」と「求職者の転職活動」双方の成功をサポートします。
入社が確定してから報酬を支払う成功報酬型の料金体系であることが多く、着手金やサービス継続料は発生しません。(サービスサイトへのインタビュー掲載や広告配信などは、別途サービス料がかかります。)
自社の採用要件にマッチした人材をコンサルタントがリストから探し、会社説明や書類審査、日程調整を行った上で紹介してくれるため、手間をかけずに採用確度の高い人材に出会うことができます。
ヘッドハンティングとの違い
人材紹介サービスと混合されやすいのが、企業の依頼に基づく人材をヘッドハンターが探し出して紹介する「ヘッドハンティング」です。
利用者が混合してしまうのは、人材紹介サービスとヘッドハンティング両方のサービスサイトに、「転職スカウトサービス」「必要な人材を紹介」といった似たような文言が掲載されているからでしょう。
しかしながら、人材紹介サービスとヘッドハンディングには、ビジネスモデルやターゲット層に異なる部分があります。まず、以下の比較表で、人材紹介サービスとヘッドハンティングのサービスの違いをご確認ください。
| 人材紹介サービス | ヘッドハンティング | |
| ビジネスモデル | ・企業と求職者の条件マッチング ・人材採用と転職の成功支援 | ・企業が必要とする人材のサーチ ・企業の人材課題ソリューション |
| ターゲット層 | ・転職市場にいる層 ・求職者と一部の転職潜在層 | ・転職市場に出てきていない層 ・転職意思のない人材を含む潜在層 |
| スタンス | 中立 | クライアント(企業側) |
ヘッドハンティングは、クライアント企業の依頼に沿って必要な人材を探し出すサービスです。単純に企業からの人材要件に応えるだけでなく、企業の採用・人事の課題解消に軸足を置き、課題によっては企業が必要とする人材の条件を決定するところから関わることもあります。
一方で、人材紹介サービスは、「求職者と企業とのマッチング」を主軸としているため、どちらかに肩入れしすぎることはなく、企業側と求職者側が互いに提示する条件・希望を合致させて、採用・転職を成功させる中立的なスタンスを取っています。
また「どこの層をターゲットにしているか」も、人材紹介サービスとヘッドハンティングで全く異なる点です。
人材紹介サービスでアプローチできるのは、そのサービスに自分の情報を登録した層に限られますが、ヘッドハンティングでは、転職を希望しつつも転職支援サービスには登録していない層から、そもそも転職を全く考えていない層まで、転職市場を越えた全ての労働市場がターゲットとなります。
ヘッドハンティングは、クライアント企業の要求に沿うターゲットをピンポイントで探し出し、本人の転職意思にかかわらず直接アプローチをかけて交渉するため、人材紹介サービスに比べて依頼から採用内定までの期間が長くなる傾向があります。
人材紹介サービスの利用メリット
人材紹介サービスを利用するメリットは以下の3つです。
- 採用確度の高い候補者を選考できる
- 採用活動の工数を削減できる
- 第三者視点で企業の魅力を伝えることができる
1. 採用確度の高い候補者を選考できる
人材紹介サービスを利用する際は、まずはじめにコンサルタントに募集職種の業務内容、雇用条件、求める経験やスキルなどの採用要件を伝えます。コンサルタントは、リストにある候補者の中から求人企業に適性のある人材を探し、本人の志望意志を確認したうえで推薦してくれるため、採用確度が高い人材と面接をすることが可能です。
2. 採用活動の工数を削減できる
採用確度の高い候補者を選考できるため、採用活動に関する工数が削減されます。
また、自社に採用経験がない職種やスキルを持った人材が欲しい場合にも、その領域に詳しく、紹介実績のあるコンサルタントに依頼することで、業界リサーチや人材要件の設計にかかる時間を削減できるでしょう。
3. 第三者視点で企業の魅力を伝えることができる
コンサルタントは候補者との面談を通して、求職者が自力で収集できない企業の情報や、企業が発信しきれない情報を第三者視点で補うことができます。企業に対する誤った先入観やイメージを持っていれば、それを払拭することもできるでしょう。
また、候補者の能力やニーズ、経験などからカルチャーフィットしそうな企業を紹介し、その根拠を企業の内情や過去の転職者のデータから候補者に伝えてくれるため、自社への応募意欲や志望度の向上が期待できます。
人材紹介サービスの選び方・比較ポイント
人材紹介サービスは、専門領域、得意とする職種、オプションなど種類が多岐にわたり、在籍するコンサルタントのスキルにもばらつきがあります。複数あるサービスの中からマッチ率の高いサービスを選ぶには以下の3つのポイントに注目するとよいでしょう。
- 登録者数と紹介実績
- 担当コンサルタントとの相性
- 手数料と返金保証
1. 登録者層と紹介実績
人材紹介サービスを選ぶ際には、まずサービスの登録者層が自社のターゲット人材に合っているかを確認しましょう。サービスによってはITエンジニアやマーケティングなど、特定の職種に特化した人材が多く登録している人材紹介サービスもあるため、利用する前にどのような層の人材が登録しているのかを確認しておきましょう。
また、サービスサイトに掲載されている紹介実績や転職体験談では、過去に紹介実績がある年代や部門、職種などが多く掲載されています。自社に近い規模や課題を持った企業の事例を参考にするといいでしょう。候補者も採用実績に応じて自然と同じ職種や層が集まるため、求めている人材に出会える可能性が高まります。
2. 担当コンサルタントとの相性
人材紹介サービスによる採用活動の成功は、個々のコンサルタントの能力に左右される傾向が強いです。「月に〇人紹介できる」という基準を設けているコンサルタントもいますが、スピーディかつ多くの人材を紹介してくれたとしても、最終的に採用と定着に繋がる人材でなければ意味がありません。
総合型や業界特化型にかかわらず、コンサルタントに業界知識があるか、業界特有の習慣に精通しているかを、コンサルタントとのコミュニケーションや実績から確認しましょう。
また、業界理解はもちろんのこと、自社の採用背景を汲み取ってもらえないと適切な人材を紹介できないため、打ち合わせ時にコンサルタントからのヒアリングの様子などに違和感を感じたときは、担当コンサルタントを変更してもらうよう依頼しましょう。
3. 手数料と返金保証
人材紹介サービスの料金体系は、入社が確定したタイミングで料金を支払う成果報酬型が基本です。比較ポイントとしては、紹介手数料、返金保証の規定が挙げられます。
紹介手数料は、求人クラスに応じて手数料が変動することもありますが、目安としては、年収の30%〜35%程度が平均相場です。
入社後まもない離職に対する返金保証も、サービスによって規約が異なり、一般的には、「◯ヶ月以内の退職なら報酬の◯%返金」というように採用されてからの期間に応じてパーセンテージが変化します。
その他、求人掲載やインタビュー記事の掲載などのオプションを展開している企業もあるため、募集の拡大する予定がある場合は一緒に検討し、全体の採用計画と予算から料金体系の妥当性を検討しましょう。