アフィリエイト広告は、媒体主（アフィリエイター）が保有するブログやSNSなどに設置してもらうWeb広告です。広告リンクをクリックしたユーザーが、広告主の設定したコンバージョン（商品購入や会員登録、無料体験など）に至った時のみ、広告料が発生する成果報酬型となっています。
広告出稿は、アフィリエイターに直接交渉することでも可能ですが、交渉や連絡の手間や契約トラブルを避けるため、最初は「ASP（アフィリエイトサービスプロバイダ）」を利用するのが一般的です。
以下、アフィリエイト広告（ASP）について、それぞれの特徴やサービス、契約プランを紹介します。選定に際して、導入メリットや選び方などの詳細を確認したい方は、選定ガイドをご参照ください。
本記事では、アフィリエイト広告（ASP）について、その役割や導入メリット、サービス比較のポイントを紹介しています。
アフィリエイト広告とは
アフィリエイト広告とは、媒体主（アフィリエイター）が保有するブログやSNSなどに設置してもらうWeb広告です。
ユーザーがその広告リンクを介して商品購入や会員登録をするなど、広告主が設定したコンバージョンに至った時のみ、アフィリエイターに報酬を支払う成果報酬型となっています。
アフィリエイト広告はアフィリエイターに直接交渉することでも出稿可能ですが、交渉や連絡の手間や契約トラブルを避けるため、最初は「ASP（アフィリエイトサービスプロバイダ）」を利用するのが一般的です。
ASPとは
ASPとは、広告主とブログやメディアを運営者（アフィリエイター）を仲介するサービスです。ASPが広告主とアフィリエイターの双方と契約し、広告や報酬の管理を行います。
ASPの利用の流れ
以下、ASPを利用した一般的なアフィリエイト広告の出稿の流れです。
- ASPの利用契約：広告主としてASPに登録します。初期費用としてサービス利用料が発生することがあります。
- 広告プログラムの登録：商材情報、コンバージョン要件、報酬単価、広告バナー、広告URLなどを記載した広告プログラムの作成とASPへの掲載申請を行います。
- アフィリエイターとの提携：アフィリエイターから広告プログラムの提携申請を受け、広告主が掲載に適切かどうかを審査した上で、提携可否を決定します。
- 広告出稿：アフィリエイターが、自身のメディアに広告リンクを掲載します。
- 成果発生：ユーザーが広告リンクを介し、広告主の設定したコンバージョンに至ると成果が発生します。
- 報酬の支払い：ASPが集計した成果情報と報酬額を広告主が承認すると、ASPを介して広告主からアフィリエイターに報酬額が支払われます。
広告のインプレッション数やクリック数、コンバージョン率などのデータ集計、ユーザーがコンバージョンに至ったかどうかをトラッキングする広告URLの生成、報酬の決済などはASPに委託できる仕組みとなっています。
アフィリエイト広告（ASP）の導入メリット
ほかのWeb広告とは異なるアフィリエイト広告（ASP）の特徴は、「成果報酬型であること」と「第三者メディアへ広告掲載できること」です。この特性を活用することでアフィリエイト広告の導入から次のようなメリットを享受することができます。
- CPAの変動が少ない
- 認知拡大効果が見込める
- 第三者視点から訴求できる
1. CPAの変動が少ない
アフィリエイト広告は、広告主が設定したコンバージョンに対して報酬を支払う仕組みであるため、クリック数やインプレッション数に影響されることなく、CPAは一定に保たれます。
また、報酬の決定権は広告主側にあります。広告枠をオークション形式で競い合うリスティング広告では、想定以上のCPA高騰により予算オーバーが発生することもありますが、アフィリエイト広告ではコンバージョン数やコンバージョン率に合わせて報酬額をコントロールできるため、広告予算を目標値に抑えた運用がしやすいです。
2. 認知拡大効果が見込める
アフィリエイト広告が出稿されると、必然的にWeb上での商品・サービスの露出が増えることになるため、成果とは別に認知拡大という副次的効果も期待できます。
ASPの中には、数万サイトが登録されているものもあり、多くのアフィリエイターに自社の広告プログラムが選ばれると、それだけ一般ユーザーが自社商材を目にする機会が広がるのです。成果報酬型という特性上、広告掲載自体には費用がかからないため、追加コストをかけずに認知拡大を狙えます。
3. 第三者視点から訴求できる
アフィリエイト広告は、自社商材と関連があるメディアやインフルエンサーによって、第三者視点で商品・サービスを紹介をしてくれるためユーザーが信頼感を抱きやすく、また商品・サービスの活用方法やメリットをより具体的に想像できることから、強力な訴求効果を期待できます。
あらゆる情報が飽和状態にある現代において、「口コミ」や「レビュー」などの第三者目線の意見は非常に重要な要素です。スマホやSNSの普及によって、ユーザーは企業が一方的に発信する情報だけでなく、口コミやレビューなどの第三者情報も積極的に収集するようになってきています。
企業側も「消費者目線」で自社サービスを見直すことができ、今まで気付かなかった長所や欠陥を発見することもあるでしょう。ユーザーにとっても企業にとっても、消費者に寄り添ったメッセージは貴重なものとなります。
アフィリエイト広告（ASP）の選び方・比較ポイント
アフィリエイト広告（ASP）を比較検討する際のポイントは下記2点です。
- 主軸となるジャンルや業界
- 配信先の制限管理ができるか
1. 主軸となる業界や商材カテゴリ
数多くのASPは、各社で取り扱う商材カテゴリや業界に傾向の違いがあり、総合ジャンルを幅広く取り扱うASPから、金融・クレジットカード関連に強いASP、脱毛やエステなどの美容サロンを中心に展開するASP、スマホアプリ特化型ASPまでさまざまです。
自社の商材にマッチするメディアが登録されていなければ、そもそもアフィリエイターに関心を持たれません。自社が属する業界や取り扱い商材、目的とするコンバージョンを生み出すメディアを多く抱えているASPを見極めて選定しましょう。
2. 配信先の制限管理ができるか
広告掲載先となるメディアの評判や違反行為などによって、自社商材にもマイナスイメージを持たれてしまう可能性があります。
通常は、アフィリエイターから広告プログラムの提携依頼を受けて掲載審査を行いますが、あらかじめ配信先の制限管理について以下のポイントをチェックしておきましょう。
- 自社のイメージと合わないメディアを切り離せるか
- コンテンツの配信可否を指定できる機能があるか
- ASPによるサイト登録の審査基準は高いか
アフィリエイターがメディアをASPに登録する際に審査を設けている会社もあるので、メディアやブログに一定のクオリティを求めるのであれば、ASP登録の審査基準も併せて確認しておくことをおすすめします。
アフィリエイト広告で成果を上げる運用のポイント
アフィリエイト広告の投資対効果を高めるには、ASPの活用方法や運用の考え方について、押さえておくべきポイントがいくつかあります。
- コンバージョンが少なすぎると費用対効果がマイナスになる
- 継続的に施策の効果検証を行う
- 掲載目的に応じたコンバージョンと報酬単価を設定する
1. コンバージョンが少なすぎると費用対効果がマイナスになる
アフィリエイト広告は、アフィリエイターへの報酬支払いだけでなく、ASPのサービス利用料が固定費として毎月発生することを覚えておきましょう。
成果報酬型であること、報酬の決定権が広告主にあることから、費用対効果の高い広告とされていますが、あまりにもコンバージョンが発生せず、商品・サービスの売上に繋がらない場合は費用対効果がマイナスになってしまうことに注意が必要です。
ASPの利用料金は、月額4万程度、初期費用として5万程度、手数料として報酬額の30％程度が相場です。この固定費はどのASPも大きく差はないので、シュミレーションサイトであらかじめ費用対効果をある程度イメージしておきましょう。
2. 継続的に施策の効果検証を行う
アフィリエイト広告は、掲載されたからといってすぐに想定通りの効果が出るものではなく、中長期的に施策の効果検証を繰り返すことで成果を伸ばしていく広告マーケティングです。
広告掲載後も以下のような要素を改善し続けなくてはなりません。
- CV率に対する報酬単価
- CV条件の難易度
- 商材の魅力・案件のわかりやすさ
- 広告バナーのデザイン
- LPのデザイン
- 競合調査
当然ながら、競合も広告をいかにしてアフィリエイターに掲載してもらうかを日々試行錯誤しており、一時的に成果を上げていても継続的なブラッシュアップが必要です。
運用計画に不安がある場合は、ASPの担当者と相談しながら報酬額や掲載方法の見直しを行いましょう。
3. 掲載目的に応じたコンバージョンと報酬単価を設定する
アフィリエイト広告の投資対効果を高めるには、各商材の出稿目的に合ったコンバージョンや報酬単価の設定が求められます。また自社都合に偏らず、アフィリエイターから見て妥当な条件となっているかどうかも重要です。
広告掲載の目的が「認知拡大」であれば、まずはインプレッションやクリックをコンバージョンとして設定しても良いでしょう。その際、クリック単価をあまりにも安価にしすぎるとアフィリエイターが案件に興味を示しません。
一方で、目的を「販売促進」とする場合、会員登録や商品購入をコンバージョンに設定します。1件当たりのコンバージョンの価値が高いぶん、高額な報酬単価が求められるうえ、広告リンク先で会員登録や商品購入にたどり着けるようなサイト設計も必要です。
