無料の勤怠管理システム8選!人数別に優秀なものだけ紹介

クラウド型の勤怠管理システムの多くは、数週間から1ヶ月程度の無料トライアルを利用できるようになっていますが、中には期間制限なく無料プランを利用し続けられるサービスもあります。

しかしながら、できる限りコストを抑えて導入したい一方で、無料と聞くと、「機能面に不足や不安はないのか」「結局は有料に切り替えなければ使い物にならない仕様になっているのでは?」という懸念が出てくるのではないでしょうか。

無料版の勤怠管理システムには、利用人数や機能など何らかの制限が設けられていますが、その導入環境を満たしていれば不自由なく利用できるケースも少なくありません。多くは一通りの基本機能を押さえており、加えて便利な機能やユニークな打刻方法を標準搭載しています。

本記事では、無料の勤怠管理システムについて、それぞれの特徴や搭載機能、導入実績などを分析し、高い実用性が見込まれる5サービスを厳選して紹介しています。無料版の特性や注意点、そもそも無料で提供できる仕組みも解説していますので、ぜひ導入検討時にご参照ください。

無料の勤怠管理システムは現実的に使えるの?その実力とは

まず、勤怠管理システム市場において、「無料=低品質」を意味するわけではありません。無料版の勤怠管理システムの特徴は以下の通りです。

  • 無料版でも勤怠管理の基本機能は使用できる
  • 同じ機能であれば無料版も有料版も品質に差はない
  • 無料版は、利用人数や機能数、サポートなど何らかの制限がかかっている
  • 自社で実用性があるかどうかは制限の組み合わせ次第

結論、無料の勤怠管理システムには何らかの制限があるものの、その制限下で自社ニーズを満たせるのであれば十分有効に使えます。

無料でシステムを提供できる理由

クラウド型の勤怠管理システムには、「完全無料プラン」もしくは「無料トライアル期間」のいずれかが準備されています。「自社製品の良さを体験してもらう」「納得のうえで有料プランを契約してもらいたい」というのも目的の一部ですが、加えて勤怠管理市場ならではの理由があります。

ほかのバックオフィス系の業務システムと並び、勤怠管理システムは機能や品質のアップデートが日々行われ、老舗から新規サービスまであまたの競合が属する激戦市場です。名だたる競合に埋もれないよう、自社の製品が比較検討の候補に入るためには、まずは無料でも使ってもらわなければ始まりません。

ただし、無料でも使い勝手が悪ければすぐに解約や乗り換えに繋がり、評判も下がってしまいます。そのため、勤怠管理を行うために必要な基本機能は利用できるようになっていることが多いのです。

無料版に伴う5パターンの制限

完全無料の勤怠管理システムは、有料級の便利な機能を搭載していることもありますが、それでも以下のような部分的な制限などによって、やはり有料版とは明確に差別化されています。

  1. 人数上限がある
  2. 機能制限がある
  3. カスタマーサポートを一部利用できない
  4. 広告表示がある
  5. データの保存期間が短い

上記5パターンに分類される「何らかの制限」はシステムによって、それぞれの度合いや組み合わせはさまざまです。また企業Aには「大した影響がない」制限であっても、企業Bにとっては「無いと困る」「使い物にならない」こともあるでしょう。無料版で有用性を確保するには、自社に影響の少ない制限の組み合わせを選ぶ必要があります。

(1) 人数上限がある

最も多いのは、登録できる人数(=従業員数)に上限を設けているパターンです。大半は3~5名程度ですが、人数制限がある代わりに有料スタンダードプランの全機能を利用できることが多く、事業規模の拡大予定のない少人数企業やスタートアップ企業は、勤怠管理の機能面での不足を感じることは少ないでしょう。

従業員数が6名以上の場合は、無料版の選択肢がほとんどなくなりますが、10名まですべての勤怠管理機能が無料で使える「OFFICE CLOCK」や「フリーウェイタイムレコーダー」、30名まで同じく無料の「タブレットタイムレコーダー」があります。

(2) 機能制限がある

利用可能な機能や打刻方法、カスタマイズの幅が制限されているパターンです。参考までにですが、一般的な有料版の勤怠管理システムには、以下のような機能が搭載されています。

  • 打刻データ管理(出退勤時刻、休憩時間、残業時間、深夜労働時間など)
  • 勤務形態設定(通常勤務、シフト勤務、フレックスタイム、みなし労働時間制など)
  • アラート通知(残業時間超過、年休取得日数、打刻漏れなど)
  • 各種申請・承認(残業、休暇、休日出勤、打刻修正など)
  • 外部システム連携(給与計算、労務管理、健康管理、人事評価など)

勤怠管理に必要な最低限の機能は揃っているものの、あると便利だが必須ではない機能や高度なデータ分析機能などは、有料版へのアップグレードが求められるケースが多いです。たとえば、HARMOS勤怠では、労働時間の日次レポートや予実管理機能は無料で利用でき、残業時間超過のアラート通知機能は有料版のみとなっています。

(3) カスタマーサポートを一部利用できない

無料の勤怠管理システムでは、基本的にメールや電話によるサポートは行っていません。導入から運用開始の流れや操作方法については、オンラインマニュアルやFAQ(よくある質問)を参照に自身で解決する必要があります。

これまでにクラウドサービスや業務システムの導入経験があり、特にITツールの操作に不安・抵抗がない場合は、さほど大きな制約にはならないでしょう。なお、有料サービスでは、導入前のプラン相談から導入時の初期設定、操作レクチャーまでは無償で提供され、安定稼働までサポートがついたり、バックオフィス全般の業務改革のコンサルティングまで行ってくれたりすることもあります。

(4) 広告表示がある

ユーザーに勤怠管理システムを無料提供する代わりに、システム内に広告を表示することによって収益を得ているパターンです。気になる人は気になる広告ですが「機能が伴っていれば問題なし」という方には、影響の少ない制限でしょう。有料プランへの移行で広告表示はなくなります。

(5) データの保存期間が短い

出退勤などの勤怠記録データに保存期間を設けているパターンです。有料版が無期限であるのに対し、無料版は1ヶ月から1年間程度しか保存されないようにしていることがあります。
労働基準法により、企業は従業員の正確な労働時間の記録簿を5年間保存しておくことが義務付けられています。保存期限を過ぎると自動消去されるため、保存期間に上限がある場合は定期的にデータの抽出・コピーが必要です。

従業員数の多い企業には無料版は適さない

勤怠管理は、従業員数が増えるほど管理が複雑化する業務です。たとえば、「雇用形態や勤務時間帯が一律でなくなる」「部署によって独自の就業ルールを設ける」「休暇申請の承認フローが複数パターンある」など、あらゆる場面で個別対応の必要性が出てきます。

そもそも利用人数の上限によって選択肢が少ないことも一つですが、無料版の機能群やサービスでは、規模の大きい企業に「適正かつ効率的な勤怠管理」を提供し続けることが難しいのではないでしょうか。

完全無料の勤怠管理システムおすすめ5選【人数別】

以下、ずっと無料で使える「完全無料(期間制限なし)の勤怠管理システム」の中から、特に機能性・操作性に優れた5サービスを紹介します。

無料の勤怠管理システムを選ぶ際、最初に見るべきポイントは「利用人数の上限」です。人数要件をクリアしてから他の制限や機能面の確認、比較検討に移りましょう。

1.【無制限】HRMOS勤怠|ベンチャー企業の勤怠管理に本当に必要な機能を網羅

出典:HRMOS勤怠
無料版の基本情報
  • 利用人数:無制限
  • サポート:各種マニュアル・FAQ
  • 広告表示:あり
  • データ保存期間:1年間
  • 有料版:3,800円/月(39名以下)、9,800円/月(149名以下)、29,800円/月(999名以下)など

HRMOS勤怠は、IEYASU株式会社が人事実務の専門家集団と共同開発した完全無料の勤怠管理システムです。

勤怠管理に本当に必要な機能をベンチャー企業向けに精査し、複数の打刻方法(Slack・LINEアプリ・ICカード・QRコード)が選択可能なほか、残業や休日出勤の申請・承認機能、勤務ルール設定、賞与や源泉徴収票を含めたWeb給与明細、勤怠レポートなどの基本機能がすべて無料で利用できます。

月額3,800円からの有料プランでは、有給休暇の自動付与、時間単位での有給休暇機能、残業アラート、給与計算システムや人事労務ソフトとのAPI連携など、業務をさらに効率化する機能が追加されます。従業員数1000名以上にも対応でき、事業拡大に伴う将来的な有料版への切り替えを見越した導入も可能です。

HRMOS勤怠を実際に利用した人の口コミ・評価

2.【~30名】スマレジ・タイムカード|全機能使える60日間の無料トライアル付き

出典:スマレジ・タイムカード
無料版の基本情報
  • 利用人数:30名以下
  • サポート:各種マニュアル・メールサポート・チャットサポート
  • 広告表示:なし
  • データ保存期間:記載なし(要問合せ)
  • 有料版:給与計算、年末調整、シフト作成が可能(10名まで2,200円/月、1以降+1名330円/月)

スマレジ・タイムカードは、打刻時の写真撮影や笑顔認証などユニークな不正防止機能を備えた勤怠管理システムです。勤怠管理機能のみ(給与計算やワークフローは除く)のスタンダードプランを30名まで無料で利用できます。

ただし、30名まで利用可能とは言え、無料版(スタンダードプラン)には「休暇管理機能」が含まれていないことに注意しましょう。従業員数が多くなると各種休暇の管理や申請処理が煩雑になりがちです。

アカウント作成から60日間すべての機能を無料で利用できるお試し期間があるため、仮導入でしっかりと検討を行いましょう。無料版(スタンダードプラン)でもメールやチャットでのサポートに対応しており、お試し期間中はサービス内容やプラン選択の電話相談をすることもできます。

スマレジ・タイムカードを実際に利用した人の口コミ・評価

3.【~10名】OFFICE CLOCK|機能制限なし!LINE打刻とWebの勤怠管理

出典:OFFICE CLOCK
無料版の基本情報
  • 利用人数:10名以下
  • サポート:各種マニュアル・チャットサポート(メッセージ機能)
  • 広告表示:なし
  • データ保存期間:記載なし(要問合せ)
  • 有料プラン:要問合せ

OFFICE CLOCKは、LINEとWebでチームをサポートする勤怠管理システムです。メンバーはLINEのタイムライン上で打刻や勤務表の確認を行うことができ、管理者はメンバーが登録した勤務時間に承認やコメントをつけることもできます。

そのほか、勤務形態の個別設定、勤務表データの出力(CSV・エクセル)、給与計算、従業員管理など勤怠管理機能がすべて無料で利用可能です。有料版では法人向けカスタマイズや導入サポートを受けられます。

4.【~10名】フリーウェイタイムレコーダー|状況に応じて有料版から無料版への変更も可能

出典:フリーウェイタイムレコーダー
無料版の基本情報
  • 利用人数:10名以下
  • サポート:なし
  • 広告表示:なし
  • データ保存期間:記載なし(要問合せ)
  • 有料プラン:1,980円/月

フリーウェイタイムレコーダーは、従業員10人までは無料で利用できるシンプルな勤怠管理システムです。搭載機能を出退勤打刻と勤怠集計の最小限に留め、残業申請や休暇管理の機能はありません。

有料版へのアップグレード後も契約満了日までに手続きを済ませると、無料版に戻すこともできます。また同シリーズの給与計算ソフト「フリーウェイ給与計算」とも連携可能で、こちらも従業員5人までは永久無料です。従業員数が10名前後で変動する企業や拠点であれば検討候補に入れておいても問題ないでしょう。

5.【~3名】タブレットタイムレコーダー|有料版も月額無料の買い切りタイプ

出典:タブレットタイムレコーダー
無料版の基本情報
  • 利用人数:3名以下
  • サポート:Q&A・サポーターフォーラム・メール問い合わせ
  • 広告表示:なし
  • データ保存期間:なし
  • 有料版:11,000円/ライセンス(1ライセンス10人 )

タブレットタイムレコーダーは、クラウド勤怠管理システム「バイバイ タイムカード」を提供する株式会社ネオレックスによって開発された「iPadがタイムレコーダーになる勤怠管理アプリ」です。

出退勤打刻、従来の高機能タイムレコーダーと同じく、勤怠データの自動集計、給与計算ソフト向けデータ出力などが利用できるほか、打刻時にその日の調子を「◎」「○」「△」「×」で記録したり、特定の相手に顔写真やビデオメッセージの送受信ができるなどユニークな機能も搭載されています。

iPadは自社で用意する必要があるものの、アプリは無料でダウンロードでき、3人以内であれば、そのまま全機能を無料で利用可能です。有料版はライセンス販売方式を取っており、初期にライセンス費用を支払えば、以降の月額は一切不要です。

タブレットタイムレコーダーを実際に利用した人の口コミ・評価

有料だけど、少額に抑えられる勤怠管理システム3選(無料期間あり)

最後に、無料ではありませんが、従業員数、業種や勤務体系の特性によっては低価格に抑えられる勤怠管理システムを紹介します。「検討中の無料版では一部機能が足りない」「どのみち有料版を見るなら比較検討の幅をもう少し広げたい」という方もぜひご参照ください。

1. レコル|月額100円で1アカウント単位の導入が可能

出典:レコル
基本情報
  • 基本料金:月額100円/名(最低利用料金は3,000円、29名以下でも利用可)
  • 主な機能:勤怠記録の管理、有給休暇管理、承認申請、残業アラート、集計・分析
  • 打刻方法:Web打刻(パソコン・スマホ・タブレット)、ICカード、生体認証

レコルは、1アカウントあたり月額100円で運用できる勤怠管理システムです。低価格でありながら、ICカードや生体認証などの打刻が利用でき、勤怠ルール設定や申請・承認機能、さまざまな切り口での勤怠データ分析など、勤怠管理に必要な機能は揃っています。

給与計算ソフトや人事労務システム、ビジネスチャットなどのクラウドサービスとのAPI連携、あるいはCSV出力による主要な給与計算ソフトとのデータ連携が可能です。

レコルを実際に利用した人の口コミ・評価

2. CLOUZA|繁閑期や従業員変動にも対応できる従量課金制

出典:CLOUZA
基本情報
  • 基本料金:200円/ユーザー
  • 主な機能:勤怠打刻、自動集計、シフト管理、位置情報確認、残業アラート、外部ソフト連携
  • 打刻方法:Web打刻(パソコン・スマホ・タブレット)、ICカード

CLOUZAは、基本料金無料で1名から利用可能なクラウド勤怠管理システムです。料金体系は、登録ユーザー数によらず、月内に打刻データのあるユーザーのみを課金対象とする従量課金制で、繁閑期によって従業員数の変動が激しい部門を持つ企業にとっては、不要な支出を抑えられるリーズナブルなサービスとなっています。

マルチデバイスのWeb打刻とICカード打刻で移動型・設置型ともに対応し、外部ソフト連携、労基法に基づくアラート機能などの基本機能が200円/ユーザーで利用でき、以下のオプション機能も低価格で付帯します。

  • 年次有給休暇管理:+100円/ユーザー
  • 申請承認ワークフロー:+100円/ユーザー
  • 年次有給休暇管理+申請承認ワークフロー:+150円/ユーザー
  • 在宅勤務管理:+50円/ユーザー

CLOUZAを実際に利用した人の口コミ・評価

CLOUZAの口コミはまだありません。

3. シュキーン|最大2ヶ月の無料期間と低価格な従量課金制

出典:シュキーン
基本情報
  • 基本料金:月額200円/名(最低利用料金は2,000円、9名以下でも利用可)
  • 主な機能:シフト管理、休暇管理、承認申請、自動集計・分析
  • 打刻方法:Web打刻(パソコン・スマホ・タブレット)、ICカード、常設ビーコン

シュキーンは、従業員のタイムマネジメント型のクラウド勤怠管理システムです。各種勤怠データをグラフ表示し、社員の働きすぎやチーム単位の稼働状況などをリアルタイムに把握できます。

利用開始月と翌月末まで最大2ヶ月間の無料期間があり、月額料金も1ユーザーあたり200円と低価格です。また登録従業員数によらず、当月打刻のあった従業員のみが課金対象となる従量課金制を採用しています。

Web打刻やICカード打刻のほか、スマホを持って親端末機の近くを通るだけで打刻される「とおってシュキーン」を選択可能です。

シュキーンを実際に利用した人の口コミ・評価

まとめ

従業員数がさほど多くない小規模事業やスタートアップ企業向けの「完全無料の勤怠管理システム」と「少額に抑えやすい勤怠管理システム」のご紹介でした。利用人数やサポート体制などに制約はあるものの、その点をクリアにすれば、無料版でも勤怠管理システムとしての機能はしっかりと備わっています。

ただし、企業規模が大きくなるにつれ、個々の従業員の柔軟な働き方に対応しようとすれば、勤怠管理は複雑化していくものです。利用人数の上限も一つの目安ですが、「適正な勤怠管理を効率的に行う」ことが困難になってきた時には有料版への切り替えを検討すべきでしょう。

無料版・有料版ともに全35サービスの勤怠管理システムの特徴や機能、価格、利用レビューについては、ぜひ以下もご参照ください。目的別・企業規模別のおすすめや選び方も解説しています。

無料の勤怠管理システムに関するよくある質問

完全無料の勤怠管理システムを教えてください。

期間制限なく無料で使える勤怠管理システムの中から、特に機能性・操作性に優れた5つのサービスを紹介します。

  • HRMOS勤怠(人数無制限)
  • スマレジタイムカード(30名まで無料)
  • OFFICE CLOCK(10名まで無料)
  • フリーウェイタイムレコーダー(10名まで無料)
  • タブレットタイムレコード(3名まで無料)

無料の勤怠管理システムで最初に見るべきポイントは「利用人数の上限」です。人数要件をクリアしてから他の制限や機能面の確認、比較検討に移りましょう。

各サービスの詳細については、「完全無料の勤怠管理システムおすすめ5選【人数別】」からお読みください。

無料版の勤怠管理システムにデメリットはありますか?

無料版の勤怠管理システムの特徴は以下の通りです。

  • 無料版でも勤怠管理の基本機能は利用可能
  • 同じ製品の同じ機能であれば、無料版と有料版に品質差はない
  • 無料版は、利用人数や機能数、サポートなど何らかの制限がある

これらの特徴が自社にとってデメリットになるかどうかは、制限の影響度合いや組み合わせ次第で異なります。無料の勤怠管理システムにある何らかの制限下で自社ニーズを満たせるのであれば十分に実用性の確保が可能です。また、企業規模(利用人数の上限)も一つの目安ですが、「適正な勤怠管理を効率的に行う」ことが困難になってきた時には有料版への切り替えを検討すべきでしょう。詳しくは、「無料の勤怠管理システムは現実的に使えるの?その実力とは」をご参照ください。